新生児加算、自院は算定候補？点数と区分を確認【令和8年度】

いいところに気づきましたね。実は新生児加算は、単独で1つの点数を持つ加算ではなく、医科点数表のさまざまな区分に共通して定められている「上乗せのルール」なんです。救急搬送診療料や心臓カテーテル法による検査、画像診断、麻酔など、たくさんの区分にそれぞれ独自の新生児加算が定められています。

はい。区分によって点数も、加算の仕方（固定点数を足すのか、所定点数に対する割合で加算するのか）も異なります。ですから「新生児加算＝◯点」と一律には言えません。この記事では令和8年度（2026年度）の医科点数表をもとに、代表的な区分の例と、自院で確認する手順を整理していきます。

厚生労働省の医科点数表を確認すると、救急搬送診療料（Ｃ００４）、心臓カテーテル法による諸検査（Ｄ２０６）、肺臓・肝臓・膵臓カテーテル法（Ｄ３２５）、基本的検体検査判断料等（Ｄ０２７）、非還納性ヘルニア徒手整復法（Ｊ０３６）、エックス線撮影・シンチグラム・ＳＰＥＣＴ・ＰＥＴ等の画像診断（Ｅ００２、Ｅ１００、Ｅ１０１、Ｅ１０１－２〜４ 等）、麻酔（第11部 麻酔 通則）など、実にさまざまな区分に新生児加算の定めがあります。

そうなんです。新生児を診療した、検査した、あるいは麻酔をかけた、という場面であれば、その基となる区分に新生児加算の定めがないかをまず確認する、という考え方になります。

いくつか代表的な区分を見てみましょう。まずは固定点数で加算されるタイプです。

そうですね。基となる検査自体の点数が高いので、新生児加算の点数もそれに比例して大きくなっています。

画像診断や麻酔は、固定点数ではなく所定点数に対する割合で加算するタイプが多いです。

そうなんです。同じ「画像診断」というくくりでも、区分によって加算の仕方が違います。必ず該当する区分の条文で確認してください。麻酔と検体検査判断料についても、続けて見ておきましょう。

新生児加算そのものは、多くの区分で「新生児に対して当該診療・検査・処置を行った場合」に加算する仕組みで、新生児加算単独の施設基準や届出は、当サイトが収録している一次資料の範囲では確認されていません。

そこは注意が必要です。基となる検査・処置・手術自体に施設基準や届出が必要な場合があります。たとえばポジトロン断層撮影（ＰＥＴ）は、施設基準に適合する届出の有無によって加算点数そのものが変わりますし、救急搬送診療料の重症患者搬送加算のように、施設基準の届出が前提となる加算もあります。新生児加算だけでなく、基となる区分全体の届出状況を確認することが大切です。

まず、新生児加算は「新生児又は◯歳未満の乳幼児（新生児を除く。）」という書き方がされている区分が多く、新生児加算と乳幼児加算・幼児加算は同時には算定されません。患者の年齢区分に応じて、いずれか一つが算定候補になる考え方です。

いいえ、区分によって「3歳未満の乳幼児」だったり「6歳未満の乳幼児」だったりと基準が異なります。新生児の具体的な年齢基準についても、区分ごとの告示・留意事項の定義に従う必要がありますので、対象の区分の条文で必ず確認してください。

あります。たとえば心臓カテーテル法による諸検査では、同一月中に血管内超音波検査・血管内光断層撮影・血管内近赤外線分光法検査・冠動脈血流予備能測定検査・血管内視鏡検査のうち2つ以上を行った場合は主たる検査の点数を算定する、という調整規定があります。新生児加算を算定する区分に、こうした複数の加算・調整規定が付随していないかも合わせて確認しておくと安心です。

この記事で取り上げている各区分（救急搬送診療料、心臓カテーテル法による諸検査、画像診断、麻酔など）について、当サイトが収録している令和8年度の一次資料の範囲では、前回改定（令和6年度）からの新生児加算に関する変更点は確認されていません（確認日: 2026年8月）。

そうですね。ただし新生児加算は対象区分の数がとても多いので、自院が算定候補として検討している区分については、念のため最新の告示・留意事項の該当箇所を直接確認することをおすすめします。

フローにすると、こんな流れになります。

よく見られるのは次のようなケースです。

そうなんです。たとえばエックス線撮影の新生児加算・乳幼児加算・幼児加算は、当該撮影の最後にまとめて端数処理を行うという定めがあります。区分ごとの注記もあわせて確認しておくと安心です。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。実施した検査・処置・手術の区分や患者の年齢を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。

この記事の内容は、以下の厚生労働省公式資料（告示）を根拠としています。