抗ＨＬＡ抗体検査加算、移植手術で算定候補?【令和8年度】

これは臓器移植の手術に関わる加算なんです。令和8年度の医科点数表で、肺移植・心移植・心肺移植・肝移植・膵移植・小腸移植・腎移植、それに造血幹細胞移植の手術区分の「注」に、共通して出てくる加算ですよ。

そうですね。この加算単体で確認するというより、「うちの病院・診療所が該当の移植手術を実施しているかどうか」がまず出発点になります。移植を実施していない施設では、対象外の可能性が高いと考えてよいと思います。

令和8年度の告示では、複数の移植手術の区分にまったく同じ文言の注が置かれています。例えばＫ５１４－６生体部分肺移植術の注には「抗ＨＬＡ抗体検査を行う場合には、抗ＨＬＡ抗体検査加算として、4,000点を所定点数に加算する。」とあります。つまり、移植手術に際して抗ＨＬＡ抗体検査を実施した場合に、その移植手術自体の所定点数に4,000点を上乗せする、という構造の加算です。

そのとおりです。抗ＨＬＡ抗体検査加算だけを単独で請求する加算ではなく、対象となる移植手術の点数に上乗せする形の注加算、という位置づけで理解しておくとよいですね。

当サイトが収集した令和8年度の告示の範囲では、次のような移植手術区分の注に、同じ「抗ＨＬＡ抗体検査加算」の記載が確認できています。

はい、その理解でよいと思います。逆に言うと、これらの移植手術を実施していない医療機関では、抗ＨＬＡ抗体検査加算そのものが対象外の可能性が高いです。一般の診療所や、移植を扱わない病院ではまず該当しません。

当サイトが確認できた範囲では、表に挙げたどの手術区分でも「抗ＨＬＡ抗体検査を行う場合には、抗ＨＬＡ抗体検査加算として、4,000点を所定点数に加算する。」という同一の文言になっています。移植手術本体の所定点数は手術の種類ごとに異なりますが、加算額自体は4,000点で共通、という整理です。

そうです。ただし個々の症例でどの区分の移植手術に該当するかは、実施した術式や移植臓器の種類によって変わりますので、自院で実施した手術がどの区分に当たるかは、診療録・術式名で必ず確認してくださいね。

似た名前ですが、別の項目として区別されています。Ｄ０１４自己抗体検査には「47 抗ＨＬＡ抗体（スクリーニング検査）1,000点」「49 抗ＨＬＡ抗体（抗体特異性同定検査）4,850点」という検査項目があり、これは検査そのものの点数です。そしてＤ０１４の注では「本区分の47及び49に掲げる検査については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において実施した場合に限り算定する。」とされていて、検査項目ごとに独自の届出が必要とされています。

はい。今回の記事で扱っている抗ＨＬＡ抗体検査加算(4,000点)は、移植手術の区分の注に置かれた加算であり、Ｄ０１４の検査項目そのものとはコード・点数・届出要件が異なる別項目です。両方の名前が似ているので、レセプトを見るときは「検査(Ｄ０１４)の点数」なのか「移植手術に加算された4,000点」なのかを取り違えないように注意してください。

当サイトが収集した各移植手術区分の注の文言の範囲では、抗ＨＬＡ抗体検査加算そのものに独自の届出要件が明記されている記載は確認できていません。加算の記載は「抗ＨＬＡ抗体検査を行う場合には、抗ＨＬＡ抗体検査加算として、4,000点を所定点数に加算する。」というシンプルな条件だけです。

そこは言い切れません。移植手術自体には、それぞれの施設基準・実施医療機関としての要件があるはずですし、検査そのもの(Ｄ０１４の抗ＨＬＡ抗体)には別途届出が必要な項目が含まれています。抗ＨＬＡ抗体検査加算を算定する前提として、自院が該当の移植手術を実施できる体制・届出を満たしているかは、必ず確認が必要な要確認事項として扱ってください。

いくつか注意点があります。まず、移植者に係る組織適合性試験の費用は、多くの区分で「所定点数に含まれる」とされています。例えばＫ５１４－４同種死体肺移植術の注には「肺移植者に係る組織適合性試験の費用は、所定点数に含まれる。」とあり、Ｋ５１４－６生体部分肺移植術の注にも同様の記載があります。組織適合性試験自体は原則込みで、その中で抗ＨＬＡ抗体検査を行った場合に限って4,000点の加算が別立てで認められる、という構造です。

はい。例えばＫ５１４－４・Ｋ５１４－６には「両側肺を移植した場合は、両側肺移植加算として、45,000点を所定点数に加算する。」という別の注もあり、抗ＨＬＡ抗体検査加算と両側肺移植加算が同じ手術で併記されるケースがあります。関連する加算として両側肺移植加算や移植臓器提供加算、造血幹細胞移植ではコーディネート体制充実加算、非血縁者間移植加算などもあわせて確認しておくとよいでしょう。

平成24年度の疑義解釈では、Ｋ９２２造血幹細胞移植の注についての質問に「造血幹細胞移植を行うに当たり、医学的な必要性があって抗ＨＬＡ抗体検査を行う場合に加算するものである。」という回答が出ています。この回答からも、抗ＨＬＡ抗体検査加算は「検査を実施すれば自動的に付く」というより、医学的な必要性に基づいて検査を行った場合の加算、という位置づけであることがうかがえます。

当サイトが収集した公式資料の範囲では、抗ＨＬＡ抗体検査加算そのものについて、前回改定(令和6年度)からの変更点は確認されていません(確認日: 2026年8月)。今回確認できたのは令和8年度時点の告示で、各移植手術区分の注に「抗ＨＬＡ抗体検査を行う場合には、抗ＨＬＡ抗体検査加算として、4,000点を所定点数に加算する。」と記載されている、という内容です。

断定はできませんが、少なくとも今回収集した令和8年度の一次資料の中では、抗ＨＬＡ抗体検査加算の記載自体に新設・廃止・点数変更をうかがわせる記述は見当たりませんでした。念のため、自院が該当する移植手術を検討する際は、最新の告示・留意事項通知を都度確認することをおすすめします。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。