在宅ハイフローセラピー装置加算、算定候補？確認点【令和8年度】

在宅でハイフローセラピーを行っている患者さんに、在宅ハイフローセラピー装置を使ってもらった場合に算定候補になる、在宅療養指導管理材料加算の一つですよ。令和8年度の告示コードでは「Ｃ１７４」です。

厚生労働省の留意事項通知では「在宅ハイフローセラピーとは、呼吸器疾患の患者のうち要件を満たす状態の退院患者について、在宅において実施するハイフローセラピーをいう」と説明されています。鼻カニューレなどを通じて高流量の加温加湿された酸素混合ガスを送り込み、呼吸を助ける治療法です。入院中に導入した後、状態が安定した患者さんが自宅に戻って続けるケースが対象になります。

そうです。告示の注書きにも「在宅ハイフローセラピーを行っている入院中の患者以外の患者に対して、在宅ハイフローセラピー装置を使用した場合に、第１款の所定点数に加算する」とはっきり書かれています。入院中の患者さんはこの加算の対象にはなりません。

位置づけとしては「Ｃ１０７－３ 在宅ハイフローセラピー指導管理料」を算定すべき指導管理を行っている患者さんに対して、在宅ハイフローセラピー装置そのものを使用した場合の材料加算です。第１款（在宅療養指導管理料）の所定点数に上乗せする形で算定候補になります。

イメージとしては近いですね。指導管理料の算定対象になっている患者さんが、実際に装置を使っているかどうかで、この装置加算の算定候補になるかが変わってきます。指導管理料だけでは装置の使用費用は含まれていないので、装置を使う場合に加算するという構造です。

その通りです。次は対象になる医療機関や患者さんの条件を見ていきましょう。

当サイトが収録している一次資料の整理では、対象は診療所・病院・在宅とされていて、入院・外来は対象外です。つまり入院中の患者さんではなく、在宅で療養している患者さんが対象になります。診療所でも病院でも、在宅療養指導管理を行っていれば算定候補になり得ますよ。

これは在宅ハイフローセラピー指導管理料（Ｃ１０７－３）の対象患者と重なります。留意事項通知では、指導管理料１の対象は「在宅ハイフローセラピー導入時に要件を満たす慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）の患者であって、病状が安定し、在宅でのハイフローセラピーを行うことが適当と医師が認めた者」とされています。告示の注でも、指導管理料２は「重度の低酸素血症の患者のうち、入院中の患者以外の患者に対して、高濃度の酸素吸入を伴う在宅ハイフローセラピーに関する指導管理を行った場合」と定義されています。

そうです。どちらのパターンでも、実際に在宅ハイフローセラピー装置を使用していることが、この装置加算の算定候補になる前提です。指導管理料の対象患者に当てはまるかどうかは、診療録の記載や医師の判断で確認する必要があります。

令和8年度の告示では、装置の種類によって2区分に分かれています。表で見てみましょう。

そうなんです。自動給水加湿チャンバーは、加湿用の水を自動で補充してくれる機構のことです。使用している装置にこの機構が搭載されているかどうかを、まず確認する必要がありますね。

装置の取扱説明書やメーカーの仕様書、リース契約書などで、自動給水加湿チャンバーの有無を確認するのが確実です。曖昧なまま高い方の点数で請求してしまうと、後で確認を求められる可能性があるので、必ず装置の仕様を確認してから区分を決めるようにしてくださいね。

告示の注書きをそのまま読むと「在宅ハイフローセラピーを行っている入院中の患者以外の患者に対して、在宅ハイフローセラピー装置を使用した場合に、第１款の所定点数に加算する」となっています。ポイントは2つで、①入院中の患者ではないこと、②在宅ハイフローセラピー装置を実際に使用していること、この両方を満たすことが算定候補の条件です。

診療録や在宅療養計画書に、装置を使用している事実と、指導管理の内容を記載しておくことが基本になります。指導管理料側の留意事項でも「指導管理の内容について、診療録に記載する」とされているので、装置加算についても同じように記録を残しておくと確認しやすくなりますよ。

在宅ハイフローセラピー装置加算そのものについては、告示の条文の中に「別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た」といった、届出を求める記載は見当たりません。当サイトが収録している一次資料の整理でも、対象は診療所・病院・在宅、届出は不要という扱いになっています。

装置加算そのものに施設基準の届出は不要ですが、前提となる在宅ハイフローセラピー指導管理料（Ｃ１０７－３）の対象患者要件や、指導管理の実施記録はきちんと整えておく必要があります。また留意事項通知では、在宅ハイフローセラピーを実施する保険医療機関または緊急時に入院するための施設について、酸素吸入設備や気道内分泌物吸引装置、動脈血ガス分析装置など、備えるべき機械・器具も定められています。これは指導管理料側の要件ですが、装置加算を算定する前提として押さえておくとよいでしょう。

はい。同じ在宅療養指導管理材料加算の区分には「在宅ハイフローセラピー材料加算」という別の加算もあります。これは在宅ハイフローセラピー装置に必要な回路部品などの附属品にかかる費用をカバーする加算で、今回の在宅ハイフローセラピー装置加算(装置本体の使用に対する加算)とは対象にしている費用の性質が異なります。

そこは当サイトが収録している一次資料の範囲では明確な記載を確認できていません。装置本体の加算と附属品の加算という違いはありますが、同一月に同時に算定候補になるかどうかは個別の請求ルールに関わる部分なので、断定はできません。ここは要確認として扱ってくださいね。

回数についても、告示の条文からは月何回までといった明示的な制限は確認できていません。在宅療養指導管理料の通則には、同一の患者に対して複数の指導管理を行っている場合は主たる指導管理の所定点数のみで算定する、という取り扱いもあるので、他の在宅療養指導管理関連の加算と合わせて算定する場合は、審査支払機関への確認も含めて慎重に確認することをおすすめします。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、前回改定（令和6年度）時点の在宅ハイフローセラピー装置加算に関する告示・通知は確認できておらず、令和6年度との直接の比較はできていません（確認日: 2026年7月）。確認できているのは令和8年度の告示内容のみで、自動給水加湿チャンバーを用いる場合3,500点、それ以外2,500点という区分・点数です。

そうなんです。「変更なし」と断定するのではなく、当サイトが令和6年度分の一次資料を収録できていないため比較自体ができていない、というのが正確なところです。前回改定からの変更点を確認したい場合は、厚生労働省の個別改定項目の資料や官報告示を直接確認することをおすすめします。

順番に並べると分かりやすいですよ。

そうですね。特に3番目の自動給水加湿チャンバーの有無は見落としやすいポイントなので、装置ごとにチェックリスト化しておくと安心です。

いくつか典型的なパターンがあります。

装置の入れ替えやリース更新のタイミングで区分が変わることもあるので、定期的に装置の仕様を見直す運用にしておくと、取り漏れも過剰請求も防ぎやすくなりますよ。

もちろんです。

在宅ハイフローセラピー材料加算は、保険医療機関から装置が提供される場合に、回路部品などの附属品にかかる費用をカバーする加算です。一方、今回の在宅ハイフローセラピー装置加算は、装置本体を使用したことに対する加算という位置づけになります。どちらも在宅療養指導管理材料加算の区分に含まれますが、対象にしている費用が異なります。

装置のメーカーや販売代理店に確認するのが確実です。院内で管理している場合は、契約書や納品時の仕様書に記載があることが多いので、まずはそちらを確認してみてください。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、令和6年度時点の告示・通知を確認できておらず、前回改定との比較はできていません。確認できているのは令和8年度の告示内容で、自動給水加湿チャンバーを用いる場合3,500点、それ以外2,500点という区分です。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。関連する 在宅ハイフローセラピー指導管理料 の記事も、あわせて確認しておくと理解が深まります。