体温維持迅速導入加算は算定候補？咽頭冷却装置の要件【令和8年度】

いいところに気づきましたね。これは、心停止から蘇生した患者さんに行う「体温維持療法」という治療の中で、特に早い段階から体温管理を始めた場合につく加算なんです。令和8年度（2026年度）の医科点数表に定められている麻酔料の加算区分の一つですよ。

体温維持療法は、心肺蘇生後の患者さんなどに対して、体温を一定の低い状態に保って脳や臓器のダメージを抑えようとする治療です。今回の体温維持迅速導入加算は、その治療を「咽頭冷却装置」という器具を使って、心肺蘇生を行っている最中から早期に始めた場合に、本体の点数に上乗せする加算という位置づけです。

そのとおりです。体温維持療法（Ｌ００８－２）という基本の点数があり、その注に定められた加算として体温維持迅速導入加算があります。厚生労働省の医科点数表には、次のように記載されています。

資料の文言を見る限り、その理解でよさそうです。加算の対象は「心肺蘇生中に咽頭冷却装置を使用して」開始した場合に限定されていますので、通常の冷却方法（体表冷却や輸液冷却など）だけで開始したケースは、この加算の対象にはならない可能性が高いと考えられます。ただし個別のケースの判定は自院で確認してくださいね。

留意事項通知では、対象となる患者や手順がかなり具体的に定められています。主な条件は次のとおりです。

そのように読み取れます。留意事項通知の原文では「目撃された心停止発症後15分以内に医療従事者による蘇生術が開始された心停止患者」に対して「心拍再開の15分後までに咽頭冷却装置を用いて体温維持を行った場合」に算定できると定められています。心停止から蘇生開始、そして体温維持の開始まで、それぞれに時間の条件がついている点が特徴です。

そうなんです。この加算は「できるだけ早く体温管理を始めることで転帰を改善しよう」という趣旨のものなので、蘇生開始のタイミングと体温維持開始のタイミング、両方の時間管理が重要になります。カルテや記録に、心停止の発見時刻・蘇生開始時刻・心拍再開時刻・体温維持開始時刻をそれぞれ記録しておくことが、算定候補かどうかを後から確認する上でも大切です。

体温維持療法（Ｌ００８－２）本体は1日につき12,200点で、開始から3日間を限度として算定する仕組みです。そこに体温維持迅速導入加算の5,000点が加わる形です。

点数表の文言では「咽頭冷却装置を使用して体温維持療法を開始した場合」に加算する、とされていて、"開始"という言葉が使われています。そのため、加算の対象になるのは治療を開始した際の1回に限られると考えるのが自然です。2日目以降も基本点数（12,200点）は算定候補になりますが、迅速導入加算そのものが日々つくかどうかは、記録と合わせて自院で確認しておくと安心です。

今回確認した一次資料（医科点数表・留意事項通知）の中には、体温維持迅速導入加算そのものについて、個別の施設基準や届出を定めた記載は見当たりませんでした。

そこは断定できません。この加算はあくまで体温維持療法（Ｌ００８－２）の"加算"という位置づけなので、体温維持療法自体の算定要件（対象患者・実施内容の要件など）を満たしていることが前提になります。届出の要否や運用ルールに変更がないか、地方厚生局への確認や院内の算定担当者との共有はしておくことをおすすめします。

一番大事なのは、時間の記録と症状詳記です。留意事項通知には「体温維持迅速導入加算の算定に当たっては、診療報酬明細書に症状詳記を記載する」と明記されています。

留意事項通知の原文には「症状詳記を記載する」とあるだけで、様式や記載項目まで細かく指定されているわけではありません。少なくとも、心停止の目撃状況、蘇生開始時刻、心拍再開時刻、咽頭冷却装置による体温維持開始時刻といった、算定要件に対応する事実関係が確認できる記載を残しておくのが安全と考えられます。詳しい記載方法に迷う場合は、審査支払機関への確認も検討してください。

そこは正直にお伝えすると、今回私たちが確認できた一次資料は令和8年度の医科点数表と留意事項通知の範囲にとどまっていて、前回改定（令和6年度）時点の点数表との詳細な比較資料までは確認できていません。ですので「新設された」「据え置かれた」といった断定はできない状態です。

令和8年度の一次資料の中には、体温維持迅速導入加算について、前回改定（令和6年度）からの変更である旨の記載は見当たりませんでした。ただしこれは、私たちが確認した資料の範囲内での話です。正確な改定経緯を知りたい場合は、厚生労働省が公表している令和8年度診療報酬改定の告示・通知の原文、または個別改定項目の資料を直接ご確認いただくことをおすすめします。

次のような順番で確認していくとわかりやすいですよ。

はい、要件を満たしていそうであれば算定候補になり得ます。ただし最終的な判断は、記録の実態と自院の運用、そして必要に応じて審査支払機関への確認をもとに行ってください。

いくつかありますね。

この加算に限らず、時間の要件がある加算は「あとから確認できる記録」が算定候補かどうかを左右します。日頃から救急・集中治療の現場で時刻記録を徹底しておくと安心です。同じ麻酔加算の区分には、周術期の状態管理に関する術中脳灌流モニタリング加算もありますので、集中治療・周術期領域の加算をまとめて見直す際にあわせて確認しておくとよいでしょう。

もちろんです。

体温維持療法自体、心肺蘇生後の患者さんに継続的な体温管理を行う治療で、通常は入院中の救急・集中治療の現場で行われるものです。外来の場面でこの加算が問題になるケースは基本的に想定しにくいと考えられますが、個別の状況については自院で確認してください。

留意事項通知の要件は「目撃された心停止」を前提としていますので、目撃されていないケースは、この加算の対象外の可能性があります。ただし記事の内容はあくまで一般的な整理ですので、個別のケースは公式資料と照らし合わせて確認してください。

資料には「咽頭冷却装置を使用して体温維持療法を開始した場合」と、開始時点の方法が要件になっていますので、開始後に方法を切り替えたケースが対象になるかどうかは、確認が必要な論点だと考えられます。判断に迷う場合は審査支払機関へ確認することをおすすめします。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。診療録の記録内容や実施した処置を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。

この記事の内容は、以下の厚生労働省公式資料を根拠としています。詳細な算定要件は必ず一次資料でご確認ください。