術中ＭＲＩ撮影加算は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

これは脳神経外科の手術に関わる加算ですね。令和8年度（2026年度）の点数表では、K169「頭蓋内腫瘍摘出術」の区分２「その他のもの」について、同一手術室内で術中にＭＲＩを撮影した場合に3,990点を所定点数に加算できる、とされています。

はい、K169には「１ 松果体部腫瘍」と「２ その他のもの」の2区分があって、術中ＭＲＩ撮影加算の対象になっているのは区分２の「その他のもの」だけです。松果体部腫瘍の摘出術には、この加算は規定されていません。この区別を取り違えると算定候補から外れてしまうので、レセプトを見るときはまず区分を確認したいところです。

当サイトが収集している一次資料の範囲では、この加算は病院の入院診療が対象で、無床診療所や外来、在宅診療は対象外として整理されています。対象患者は、K169「頭蓋内腫瘍摘出術」の区分２「その他のもの」を受ける患者さんのうち、同一手術室内で術中にＭＲＩ撮影を行うケースです。

そのとおりです。あくまで手術（K169の区分２）に対する加算という位置づけなので、まず本体の手術が対象になっているかどうかが出発点になります。

はい、K169「頭蓋内腫瘍摘出術」まわりの点数は次のとおりです。

注1〜注3はそれぞれ別の要件に基づく加算なので、要件を満たせばそれぞれ別に算定できる可能性があります。ただし、注1の脳腫瘍覚醒下マッピング加算は「Ｋ９３０ 脊髄誘発電位測定等加算」とは併算定できないとされていて、加算どうしの組み合わせにはルールがあります。術中ＭＲＩ撮影加算についても、個別の算定の可否は自院のケースに沿って確認が必要です。

当サイトが収集している一次資料の範囲では、術中ＭＲＩ撮影加算には施設基準の届出は求められていない整理になっています。K169の手術自体を実施できる体制（手術室・術中にＭＲＩ撮影ができる設備等）があることが前提になりますが、加算そのものへの個別の届出手続きは規定されていないようです。

届出の手続きが不要というだけで、算定できるかどうかはまた別の話です。次にお話しするガイドラインの遵守など、実施要件をきちんと満たしているかの確認は必要になります。届出の有無と算定要件の充足は分けて考えたいところです。

厚生労働省の留意事項通知では、「注３に規定する術中ＭＲＩ撮影加算は、関係学会の定めるガイドラインを遵守した場合に限り算定する」とされています。つまり、単に術中にＭＲＩを撮影しただけではなく、関係学会が定めるガイドラインに沿った実施であることが前提になっています。

そこは今回確認できた一次資料の中では具体的な学会名や文書名までは示されていません。院内で該当する学会のガイドラインを確認し、それに沿った運用になっているかをチェックする必要があります。この点は自院の診療科と相談して確認いただくのが確実です。

いいえ、含まれません。同じ留意事項通知に「ＭＲＩに係る費用は別に算定できる」と明記されています。つまり術中ＭＲＩ撮影加算（3,990点）と、ＭＲＩ撮影そのものの費用は別立てで算定する整理です。

当サイトが収集している一次資料（令和8年度点数表・留意事項通知）の範囲では、術中ＭＲＩ撮影加算そのものについて、前回改定（令和6年度）からの点数・算定要件の変更点は確認されていません（確認日: 2026年7月）。現在確認できている点数は令和8年度点数表に基づく3,990点です。

そのとおりです。当サイトでは令和8年度時点の一次資料をもとに整理しているので、過去との比較資料が確認できていない部分については断定を避けています。もし過去の改定内容についてさらに詳しく確認したい場合は、支払基金や審査機関に直接お問い合わせいただくのが確実です。

次のような順番で確認していくとわかりやすいと思います。

そうですね。特に区分の取り違え（松果体部腫瘍か、その他のものか）と、ガイドライン遵守の記録が残っているかどうかは見落としやすいポイントなので、丁寧に確認していただきたいです。

よくあるのは、術中にＭＲＩを撮影していても、それが記録として明確に残っていないケースです。加算として整理するには、実施の事実を裏付ける記録が必要になります。

はい。届出が不要な分、算定要件の確認を院内の運用に委ねる部分が大きい加算です。だからこそ、記録の整備とガイドラインの確認を丁寧に行うことが大切になります。

当サイトが収集している一次資料の範囲では、この加算は病院の入院診療を対象として整理されており、無床診療所や外来診療は対象外とされています。手術の実施体制自体が病院の入院診療を前提としている点も踏まえて確認いただくのがよいと思います。

留意事項通知では「関係学会の定めるガイドラインを遵守した場合に限り算定する」とされているため、遵守できていない場合は算定候補から外れる可能性があります。その場合でも、ＭＲＩ撮影自体の費用の取り扱いなど、個別の判断が必要になるケースもあるので、自院での慎重な確認をおすすめします。

当サイトが確認した一次資料では、術中ＭＲＩ撮影加算はK169の区分２「その他のもの」についての規定であり、区分１「松果体部腫瘍」への適用は確認できていません。区分を取り違えないよう、レセプトの入力段階で確認することをおすすめします。

すみません、その点については当サイトが収集している一次資料の範囲では確認できていません。令和8年度の点数表では3,990点として整理されていることは確認できていますが、前回改定（令和6年度）以前の状況を厳密に確認したい場合は、公式資料や審査支払機関に直接お問い合わせいただくのが確実です。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。関連する 原発性悪性脳腫瘍光線力学療法加算 も同じK169の手術に関わる加算なので、あわせて確認しておくと理解が深まると思います。