骨髄像診断加算、自院は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

血液内科や血液疾患を診ている医療機関でときどき出てくる検査加算ですね。骨髄像診断加算は、Ｄ００５の14に掲げる「骨髄像」という検査を行った場合に、その結果を血液疾患の専門知識を持つ医師が文書で報告したときに、240点を所定点数に加算できるものです。令和8年度（2026年度）の医科点数表でも、Ｄ０２６検体検査判断料の注6として位置づけられています。

はい、そこは区別して考える必要があります。骨髄像そのものはＤ００５の14「骨髄像」という検査項目で788点。そこに、専門知識を持つ医師が結果を文書で報告した場合にだけ、骨髄像診断加算として240点が上乗せされる、という構造です。検査をしただけでは加算候補にならず、報告のしかたまで含めて確認が必要なところがポイントですね。

対象医療機関としては診療所・病院のどちらも含まれますし、外来・入院のいずれの患者にも適用され得ます。ただし在宅の場面は対象になりません。対象になるのは、Ｄ００５の14に掲げる骨髄像の検査を実施した患者、つまり骨髄疾患・血液疾患が疑われ骨髄穿刺などで検体を採取し、骨髄像検査を行った患者です。

そこは断定できません。あくまで「骨髄像の検査を行い、専門知識を持つ医師がその結果を文書で報告した」という要件を満たした場合の算定候補です。検査を行っただけ、あるいは口頭での説明のみでは加算の対象にならない可能性があるので、自院のカルテ運用・報告書の作成状況を必ず確認してください。

点数の構成は次のようになります。

そのとおりです。骨髄像診断加算は単独では算定できず、Ｄ００５の14骨髄像の検査を行っていることが前提になります。厚生労働省の告示では、次のように定められています。

そこは告示だけでなく、留意事項通知も合わせて確認する必要があります。次の項目で詳しく見ていきましょう。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、骨髄像診断加算そのものについて、地方厚生局への施設基準の届出を求める記載は確認できていません。ただし届出が不要だからといって要件が緩いわけではなく、留意事項通知では医師と検体の要件がかなり具体的に定められています。

そうなんです。告示の本文だけを読むと「専門の知識を有する医師」としか書かれていませんが、留意事項通知でさらに「少なくとも５年以上の経験を有する医師」と踏み込んで定義されています。届出のように書類を出す手続きはなくても、実際に報告書を作成する医師がこの経験年数の要件を満たしているかどうかは、自院で個別に確認しておく必要があります。

ここも見落としやすいポイントです。留意事項通知は「当該保険医療機関内で採取された骨髄液に係る検査結果の報告書」と限定しています。つまり、他院で採取した検体を持ち込んで自院で検査・報告しただけのようなケースは、この文言のとおりであれば対象外になる可能性があります。院内で骨髄液を採取したケースかどうかは、算定前に確認しておきたいところですね。

はい。骨髄像診断加算は「月１回に限り算定する」と留意事項通知に明記されています。同じ月に複数回骨髄像の検査を行い、複数回報告書を作成したとしても、加算として算定できるのは月1回までという整理になります。

今回確認できた一次資料（告示・留意事項通知）の範囲では、骨髄像診断加算そのものに固有の併算定除外規定は確認できていません。ただし、骨髄像診断加算はＤ０２６検体検査判断料の注として位置づけられているため、検体検査判断料の算定の枠組みの中で考える必要があります。具体的な併算定の可否に迷うケースは、審査支払機関へ確認するか、加算チェッカーで整理することをおすすめします。

当サイトが確認できた一次資料の範囲では、骨髄像診断加算（240点、月1回算定）について、前回改定からの点数・算定要件の変更は確認されていません（2026年7月確認・厚生労働省の告示・留意事項通知ベース）。ただし、改定のたびに告示番号や留意事項通知の該当箇所が更新されることがあるため、算定前には必ず最新の一次資料で確認してください。

次のような順番で確認するとわかりやすいです。

そうですね。特に2番目の「院内採取かどうか」と3番目の「医師の経験年数」は、レセプト上では見えにくい部分なので、カルテや検査依頼の記録を実際に確認することをおすすめします。

よくあるのは次のようなケースです。

もちろんです。順番に答えていきますね。

なりません。告示上、この加算はＤ００５の14骨髄像の検査を行ったことが前提になっています。検査を行っていない月に加算だけを算定することは候補になりません。

留意事項通知は「当該保険医療機関内で採取された骨髄液」と限定しているため、他院で採取された検体の場合は、この文言のとおりであれば対象外の可能性があります。心配な場合は審査支払機関に確認することをおすすめします。

留意事項通知の文言は「血液疾患に関する専門の知識及び少なくとも５年以上の経験を有する医師」というもので、具体的にどの診療科の経験年数を指すかまでは、今回確認した一次資料の範囲では明記されていません。判断に迷う場合は、地方厚生局や審査支払機関に確認することをおすすめします。

当サイトが確認した範囲では、骨髄像診断加算に届出を求める記載はありません。ただし、医師要件や検体の院内採取要件は届出とは別に満たしておく必要があるため、届出の有無だけで判断せず、要件そのものを確認してください。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。骨髄像の検査状況や報告書の作成状況を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。また、同じ検査加算のカテゴリでは外来迅速検体検査加算のように、検査の実施状況が算定条件になる加算もあわせて確認しておくと安心です。

もちろんです。次の一次資料をもとに整理しています。