ＣＴ透視下気管支鏡検査加算、自院は算定候補？【令和8年度】

いい質問ですね。ＣＴ透視下気管支鏡検査加算は、「Ｄ４１５」経気管肺生検法という検査に対する加算のひとつです。まずはこの検査自体を行っているかどうかから確認していきましょう。

気管支鏡を使って肺の組織を採取する検査です。厚生労働省の医科点数表では「Ｄ４１５ 経気管肺生検法」として4,800点が設定されています。そのうえで、注２にＣＴ透視下気管支鏡検査加算が定められています。

具体的には、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合し、地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、経気管肺生検法をＣＴ透視下で行った場合に、1,000点を所定点数に加算するという規定です(令和8年度)。

留意事項通知では、ＣＴ透視下とは気管支鏡を用いた肺生検を行う場合にＣＴを連続的に撮影することをいう、と定義されています。この場合のＣＴにかかる費用は別に算定できるとされています。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、診療所・病院のいずれも、外来・入院のいずれの場面でも対象として整理されています。一方で、在宅医療の場面は対象に含まれていません。

対象になるのは、経気管肺生検法(Ｄ４１５)をＣＴ透視下で行う患者さんです。経気管肺生検法そのものをどの患者さんに実施するかという臨床判断は主治医が行うものなので、当サイトの一次資料だけでは個別の適応まで確認できません。この点は各医療機関の判断と公式資料で確認してください。

令和8年度の医科点数表をもとにまとめると、次のようになります。

具体的なマスターコードの番号については、当サイトが確認できている一次資料の範囲では確定できていません。この記事では点数と区分番号(Ｄ４１５ 注２)でご案内していますので、コードの照合が必要な場合は医科診療行為マスターで確認してください。

医科点数表の規定では「別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関」であることが条件になっています。届出済みであれば算定候補になりますが、具体的な基準の内容(人員配置や設備要件など)は、当サイトが収録している一次資料の範囲では確認できていません。

特掲診療料の施設基準等に係る届出書等の様式一覧にも、ＣＴ透視下気管支鏡検査加算が届出項目として掲載されていることが確認できます。届出の要否そのものは明確ですので、まずは自院がすでに地方厚生局へ届け出ているかどうかを事務担当の方と確認するのがおすすめです。

届出をしていない場合、この加算は算定候補になりません。ＣＴ透視下で経気管肺生検法を実施していても、施設基準の届出が済んでいなければ算定できないという整理になります。まずは自院が地方厚生局に届け出ているかどうかの確認が第一歩です。届出済みであれば算定候補になります。

いくつか確認しておきたい点があります。まず、経気管肺生検法は採取部位の数にかかわらず所定点数のみの算定とされています。またこの検査に関する留意事項通知では、「Ｄ３０２」に掲げる気管支ファイバースコピーの点数は別に算定できないとも定められています。

加算どうしの関係については、注３の顕微内視鏡加算を算定した場合、注１のガイドシース加算は別に算定できないと明記されています。一方で、ＣＴ透視下気管支鏡検査加算(注２)とガイドシース加算(注１)の組み合わせについては、当サイトが収録している一次資料の範囲で明確な除外規定は確認できていないため、併算定の可否は個別に確認が必要です。

診療報酬請求書等の記載要領では、Ｄ４１５経気管肺生検法のＣＴ透視下気管支鏡検査加算を算定した場合、摘要欄に「ＣＴ気」と記載し、「検査・病理」欄に記載することとされています。この記載ルールも一次資料で確認できる内容です。

同じＤ４１５の加算群では顕微内視鏡加算もあわせて整理していますので、経気管肺生検法に関する加算をまとめて確認したい場合に参考にしてください。

前回改定(令和6年度)からの主な変更点については、当サイトが収録している一次資料の範囲では確認されていません(確認日: 2026年7月・厚労省一次情報ベース)。点数、施設基準届出の要件を含め、変更の記録は見当たらない状況です。

次の順番で確認していくのがおすすめです。

いくつかあります。

よくある質問をいくつか挙げますね。

いいえ、経気管肺生検法を実施しているだけでは算定候補にはなりません。ＣＴ透視下で実施していること、そして施設基準に適合して届出済みであることの両方の確認が必要です。

留意事項通知では、ＣＴ透視下に係るＣＴの費用は別に算定できるとされています。加算点数と重複する扱いにはなっていません。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、施設基準の具体的な要件(人員配置等)までは確認できていません。地方厚生局への届出様式や厚生労働省の告示原文もあわせて確認することをおすすめします。

この記事は厚生労働省が公開している令和8年度の資料をもとに整理しています。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。