ガイドシース加算、自院は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

呼吸器内科の検査でよく出てくる加算ですね。気管支鏡を使って肺の組織を採る検査、「経気管肺生検法」というのがあるんですが、その検査の中でガイドシースという器具を使って超音波断層法を併せて行った場合に、500点を所定点数に加算できる区分です。令和8年度（2026年度）の医科点数表に基づく整理としてお伝えしますね。

病変の位置を確認しながら気管支鏡を目的の場所まで正確に誘導するためのシースです。そのガイドシースを使いながら超音波の画像で病変を確認する手技を併せて行った場合に、加算の対象として整理されています。厚生労働省の医科点数表では「Ｄ４１５　経気管肺生検法」の注に位置づけられている加算です。

はい。ベースになる検査は「Ｄ４１５　経気管肺生検法」で、令和8年度の点数表では4,800点が所定点数です。その検査に付随する注書きの中に、3つの加算・注意事項が並んでいます。注1はガイドシースを用いた超音波断層法を併せて行った場合のガイドシース加算500点、注2は施設基準に適合し届け出た保険医療機関がＣＴ透視下で行った場合のＣＴ透視下気管支鏡検査加算1,000点、注3はプローブ型顕微内視鏡を用いて行った場合の顕微内視鏡加算1,500点（ただし注1のガイドシース加算とは別に算定できません）です。今回の記事のテーマである「ガイドシース加算」は、この中の注1にあたる加算です。厚生労働省の医科点数表（令和8年度）には次のように記載されています。

そうなんです。名前も点数も近いので現場でも混同しやすいところです。特に注3の顕微内視鏡加算とは、後ほどお話しする「同時算定できない」という関係があるので、まずこの3つが別々の加算だという整理を押さえておくのが大事です。

経気管肺生検法自体は気管支鏡を用いた検査なので、実際にその検査体制がある医療機関という前提にはなりますが、加算の区分自体は診療所・病院のどちらでも、外来・入院のどちらでも対象になり得ます。当サイトが収録している一次資料の範囲では、注1のガイドシース加算そのものに医療機関の種別を限定する記載は確認されていません。

この加算は経気管肺生検法という検査に付随するものなので、在宅療養の場面を直接想定した加算ではありません。検査自体を実施する外来・入院の場面が前提になる、という理解で確認いただくのがよいと思います。

一次資料には「経気管肺生検法」という検査区分自体の対象患者の限定は書かれていますが、ガイドシース加算固有の患者要件（疾患名や年齢など）の記載は、当サイトが収録している資料の範囲では確認されていません。あくまで「経気管肺生検法を実施し、ガイドシースを用いた超音波断層法を併せて行ったかどうか」が算定候補かどうかの軸になります。

もちろんです。混同しやすい注1〜注3を並べてみますね。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、注1のガイドシース加算に施設基準や届出を求める記載は確認できていません。ただし、これは注2のＣＴ透視下気管支鏡検査加算（届出必須）とは明確に別区分ですので、混同しないよう注意してください。「気管支鏡検査加算だから届出が要る」と一律に思い込まず、注1・注2・注3をそれぞれ確認するのが確実です。

一次資料の記載の範囲ではそう読めますが、断定はできません。実際の算定可否は、自院の検査体制やレセプトの記載ルール、審査支払機関の判断も関わってきますので、「届出不要と資料に書いてあるから問題なく算定できる」と決めつけず、確認が必要という前提で進めるのが安全です。

そうです。届出の要否とは別に、「経気管肺生検法を実施したか」「ガイドシースを用いた超音波断層法を併せて行ったか」という実施内容の要件は必ず満たしている必要があります。ここは診療録や検査記録で裏付けが取れるかどうかを、自院で確認いただく部分です。

はい、経気管肺生検法を実施し、その中でガイドシースを用いた超音波断層法を併せて行った日に、所定点数（4,800点）にこの500点を加算する形になります。検査とは別日に算定するものではありません。

一番重要なのが、先ほど触れた顕微内視鏡加算（注3）との関係です。一次資料には次のように明記されています。

つまり、同じ経気管肺生検法の中で、ガイドシースを用いた超音波断層法とプローブ型顕微内視鏡の両方を行ったとしても、ガイドシース加算（500点）と顕微内視鏡加算（1,500点）を同時に算定することはできない、という整理になります。どちらか一方を選んで算定候補にする形です。

経気管肺生検法そのものについての留意事項として、厚生労働省の通知には次のような記載もあります。ガイドシース加算固有のルールではなく検査本体側の留意点ですが、併せて押さえておくと実務で役立ちます。

レセプトの摘要欄記載事項の通知に、ガイドシース加算を算定した場合の記載コードが定められています。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、ガイドシース加算（Ｄ４１５注1・500点）について、令和6年度（2024年度）改定からの新設・点数変更・施設基準変更といった差分は確認されていません（2026年7月確認時点）。経気管肺生検法自体は以前から存在する検査区分で、ガイドシース加算もその一部として整理されてきた加算です。

そうですね。当サイトが収録している一次資料と、今回確認できた範囲の中では変更点が見当たらなかった、という意味です。改定前後の詳細な経緯まで自院で確認したい場合は、厚生労働省の改定関連資料や、契約している審査支払機関の案内も参照いただくのが確実です。

はい、次の順番で確認いただくとわかりやすいと思います。

よくあるのはこのあたりです。

どうぞ。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、注1のガイドシース加算そのものに施設基準や届出を求める記載は確認されていません。ただし最終的な算定可否は、自院の検査体制や記録、審査支払機関の判断も含めた確認が必要です。

一次資料では「顕微内視鏡加算を算定する場合はガイドシース加算を別に算定できない」と規定されているだけで、どちらを優先すべきかという判断基準までは書かれていません。実際にどちらの手技を行ったか、診療内容に基づいて自院で確認・整理いただく形になります。

前回改定（令和6年度）から令和8年度（2026年度）にかけて、当サイトが収録している一次資料の範囲では点数変更は確認されていません。念のため最新の点数表でも確認いただくと安心です。

この加算は経気管肺生検法という検査に付随するものなので、在宅療養の場面を直接想定した加算ではありません。検査を実施する外来・入院の場面での確認が基本になります。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。関連する 顕微内視鏡加算 のページも、同時算定できない関係にあるので併せて確認しておくと理解が深まると思います。