副鼻腔手術用骨軟部組織切除機器加算は算定候補？【令和8年度】

耳鼻咽喉科の手術に関わる加算ですね。副鼻腔（鼻の奥にある空洞）の手術で、骨や軟部組織を切除するための専用の電動器具を使ったときに、手術の点数に上乗せできる「手術医療機器等加算」の一種です。今日は令和8年度（2026年度）の内容で、算定候補になるかを確認する手順を一緒に見ていきましょう。

そのとおりです。この加算だけを単独で算定することはできません。決められた副鼻腔の手術を行う際に、対象となる機器を使った場合に限って、その手術の点数に上乗せされる仕組みです。

副鼻腔の手術では、鼻の骨や軟部組織を切除する場面があります。従来の器具に加えて、電動式のシェーバーシステムのような専用機器を使うことで、より精密で低侵襲な手術がしやすくなります。そうした機器の使用にかかるコストを評価するために設けられている加算、という位置づけです。

過去に出された疑義解釈では、「副鼻腔の軟部組織又は骨関連組織の切除に用いる電動式の器具（シェーバシステム等）を使用した場合に算定できる」と説明されています。あくまで例示なので、実際に使用する機器がこの定義に当てはまるかどうかは、院内で確認しておく必要がありますね。

告示では対象となる手術の範囲が区分番号で明確に示されています。厚生労働省の告示（令和8年厚生労働省告示第69号）には「区分番号Ｋ３４０－３からＫ３４０－７まで及びＫ３５０からＫ３６５までに掲げる手術に当たって、副鼻腔手術用骨軟部組織切除機器を使用した場合に算定する」と書かれています。

例えば、Ｋ３４０－３「内視鏡下鼻・副鼻腔手術Ⅰ型（副鼻腔自然口開窓術）」やＫ３４０－７「内視鏡下鼻・副鼻腔手術Ⅴ型（拡大副鼻腔手術）」といった内視鏡下の鼻・副鼻腔手術のシリーズ、それからＫ３５０「前頭洞充填術」やＫ３６５「経上顎洞的翼突管神経切除術」など、副鼻腔まわりの一連の手術が対象範囲に含まれています。これらの区分番号の手術を行う際に、対象機器を使っていれば加算の候補になります。

そのとおりです。区分番号がＫ３４０－３からＫ３４０－７まで、およびＫ３５０からＫ３６５までの範囲に入っているかどうかを、まず確認する必要があります。範囲外の手術で同じ機器を使っても、この加算の対象にはなりません。

令和8年度の告示では1,000点と定められています。手術の対象コードごとの整理は、下の表を見てください。

この点数がいつから1,000点になったかまでは、当サイトが収録している令和8年度の告示・留意事項の範囲だけでは確認できません。ただ、後で改定差分のところでもお話ししますが、この加算のコード番号自体は少なくとも平成24年度の疑義解釈資料にも登場していますので、比較的長く運用されてきた加算だと考えられます。

ここは正直にお伝えすると、当サイトが収録している告示・留意事項通知の記載範囲では、この加算に固有の施設基準や届出について定めた条文は見当たりません。対象の手術を行う保険医療機関で、対象の機器を使用すれば算定の候補になる、という組み立てになっているようです。

そこは断定を避けたいところです。「届出なしで問題ない」と言い切ってしまうのはリスクがあります。制度が変わる可能性もありますし、今回確認した資料の範囲に限りがあるかもしれません。実際に算定する前には、地方厚生局への確認や、審査支払機関への相談を通じて、届出の要否を必ず自院で確認してください。

この加算については、留意事項通知に「（１）『Ｋ９３４』副鼻腔手術用内視鏡加算と併せて算定できる。（２）両側に使用した場合であっても一連として所定点数は1回に限り算定する」と記載されています。つまり、Ｋ９３４副鼻腔手術用内視鏡加算（こちらも1,000点の加算です）とは併せて算定できる、と明記されているわけです。

副鼻腔の手術は左右両方に対して行うことがあります。仮に左右両方でこの機器を使ったとしても、この加算は手術1回（一連の手術）につき1回しか算定できない、という意味です。「片側ずつ2回分算定できるのでは」と誤解しやすいポイントなので、注意してください。

Ｋ934副鼻腔手術用内視鏡加算は「内視鏡を使ったかどうか」に着目した加算、今回のＫ934－2副鼻腔手術用骨軟部組織切除機器加算は「骨軟部組織切除機器を使ったかどうか」に着目した加算です。対象手術の範囲は完全に同じではありませんが、同じ手術で両方の機器を使用していれば、両方とも算定候補になり得ます。それぞれの対象手術の範囲に該当しているかを個別に確認してください。

前回改定（令和6年度）からの主な変更点は、当サイトが収録している一次資料の範囲では確認されていません（確認日: 2026年7月・厚労省の令和8年度告示・留意事項通知ベース）。点数・対象手術の範囲について、新設や改廃を示す記載は見当たりませんでした。

そうですね。当サイトが参照できる資料の範囲での確認結果、というのが正確な言い方です。改定内容を厳密に把握したい場合は、厚生労働省が公表している個別改定項目の資料などもあわせて確認することをおすすめします。

次の順番で確認していくと整理しやすいですよ。

いくつか整理してみますね。

それがいいと思います。特に対象手術の区分番号と、機器の該当性の2点は、必ず個別に確認してくださいね。

もちろんです。どうぞ。

当サイトが収録している資料の範囲では、対象医療機関を診療所に限定する記載は見当たりません。ただし、そもそも対象となる副鼻腔の手術（Ｋ３４０－３〜Ｋ３４０－７、Ｋ３５０〜Ｋ３６５）自体が、実施できる医療機関が限られる可能性もあります。自院で該当の手術を行っているかどうかから確認してください。

告示・留意事項の記載では、外来・入院いずれかに限定する記載は確認できていません。対象手術を実施し、対象機器を使用していれば、外来・入院のどちらでも算定候補になり得ますが、最終的には個々の手術の実施要件とあわせて確認してください。

特定のメーカーや型番が告示上で指定されているわけではありません。過去の疑義解釈では「副鼻腔の軟部組織又は骨関連組織の切除に用いる電動式の器具（シェーバシステム等）」という機能面での説明にとどまっています。使用している機器がこの説明に当てはまるかどうかは、院内で確認してください。同じように「手術に使用する機器」に着目した加算としては、バルーン内視鏡加算 もあります。あわせて参考にしてみてください。

この記事の内容は、以下の厚生労働省公式資料を根拠としています。詳細な対象手術・算定要件は必ず一次資料でご確認ください。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。対象手術の区分番号や使用機器、届出状況を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。