磁気ナビゲーション加算は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

これは心臓の手術に関係する加算ですよ。K595「経皮的カテーテル心筋焼灼術」というカテーテルアブレーション手術を、磁気ナビゲーション法で行った場合に上乗せされる加算です。厚生労働省の医科点数表（令和8年度）では、K595の「注２」にこう書かれています。「磁気ナビゲーション法により行った場合は、磁気ナビゲーション加算として、5,000点を所定点数に加算する」。

そうです。心房中隔穿刺や心外膜アプローチを伴うタイプと、それ以外のタイプがあって、K595の中でも点数が分かれています。磁気ナビゲーション加算は、そのどちらのタイプでも、実施方法が磁気ナビゲーション法であれば上乗せできる加算という位置づけです。注２はK595という区分番号全体にかかる注書きなので、心房中隔穿刺タイプかその他のタイプかで加算の有無が変わるわけではありません。

そのとおりです。だからこそ、手術記録に「磁気ナビゲーション法で実施した」ことが分かるように記載されているかが、算定候補として拾えるかどうかの分かれ目になります。

それがまず確認したいポイントです。この加算は「病院」の「入院」診療でのみ対象になっていて、診療所（クリニック）や外来、在宅は対象になっていません。まず自院が病院で、しかも入院での実施かどうかを確認してください。

名前が似ていて紛らわしいですよね。三次元カラーマッピング加算はK595の「注１」、磁気ナビゲーション加算は「注２」と、条文上は別の区分として書かれています。ただ、両方を同時に算定できるかどうかを明言した記載は、当サイトが収載している一次資料の範囲では確認できていません。実施内容によって変わる可能性があるので、両方を算定したいケースでは要確認として、自院のレセプト担当や審査支払機関に相談することをおすすめします。

そこは留意事項通知に定義があります。「注２に規定する磁気ナビゲーション法は、心臓マッピングシステムワークステーションを用いて実施した場合に算定できる」とされています。つまり、心臓マッピングシステムワークステーションという機器を使って心筋焼灼術を行うことが条件です。

実施記録やカルテ、手術記録に、使用した機器名や実施方法が記載されているはずです。磁気ナビゲーション法で実施したことが記録から確認できるかを、まず手術を担当した診療科と確認してみてください。

当サイトが収載している一次資料の範囲では、磁気ナビゲーション加算そのものに固有の施設基準や届出を求める記載は見当たりません。K595経皮的カテーテル心筋焼灼術という手術自体を実施できる体制があることが前提で、その上で磁気ナビゲーション法という実施方法を用いた場合に加算されるという構成です。

そこは言い切らないでください。この加算単体の届出が一次資料上見当たらないというだけで、K595本体の実施体制や、院内の運用ルールとして届出の要否を確認しているかどうかは別問題です。最終的には自院の届出状況を地方厚生局や審査支払機関に確認してから判断してください。

K595医科点数表の「注３」に、「手術に伴う画像診断及び検査の費用は算定しない」と明記されています。磁気ナビゲーション加算を含めK595関連の加算を算定する際は、同じ手術に伴って行った画像診断・検査を別立てで請求していないか、あわせて確認してください。

回数の取り扱いについて、当サイトが収載している一次資料の範囲では詳細な記載を確認できていません。実施回数や算定回数に関わる判断は、審査支払機関の取り扱いを個別に確認することをおすすめします。

当サイトが収載している厚生労働省の一次資料の範囲では、前回改定（令和6年度）から磁気ナビゲーション加算の点数や算定要件についての変更は確認されていません（確認日: 2026年7月）。今回まとめている内容は、いずれも令和8年度の医科点数表・留意事項通知に基づくものです。

あります。たとえば術中グラフト血流測定加算も、冠動脈血行再建術などの手術中に特定の測定方法（超音波トランジットタイム法など）を用いた場合に算定する、機器・技術に応じた手術加算です。磁気ナビゲーション加算と同じように、実施方法が算定の分かれ目になる加算なので、確認の進め方の参考にしてみてください。

どうぞ。

いいえ。この加算は病院・入院が対象で、診療所や外来、在宅は対象になっていません。診療所での実施であれば、この加算は対象外の可能性が高いです。

実施した診療科・術者が、心臓マッピングシステムワークステーションを用いて手技を行ったかどうかで決まります。医療事務側で機器の使用有無を独自に判断するのではなく、手術記録やカルテの記載を確認することが基本です。

そこは条文上、明確に「併算定可」とも「併算定不可」とも書かれていない部分なので、要確認として扱ってください。自院で両方を算定したいケースがあれば、審査支払機関に個別に確認するのが確実です。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。