バルーン内視鏡加算、算定候補の確認ポイント【令和8年度】

令和8年度（2026年度）の診療報酬点数表では、「Ｋ７２１ 内視鏡的大腸ポリープ・粘膜切除術」の注２として定められている加算です。大腸の内視鏡検査・処置をするとき、通常の内視鏡では病変部位まで届かなかった患者さんに、バルーン内視鏡を使って実施した場合に加算できる、という性質のものですね。

そうです。対象となる手術のメインは「内視鏡的大腸ポリープ・粘膜切除術（Ｋ７２１）」ですが、関連する「内視鏡的結腸異物摘出術（Ｋ７２１－３）」や「早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術（Ｋ７２１－４）」にも同じバルーン内視鏡加算の規定があります。いずれも450点を所定点数に加算する、という形です（令和8年厚生労働省告示第69号）。

450点です。告示の原文には「バルーン内視鏡を用いて実施した場合は、バルーン内視鏡加算として、450点を所定点数に加算する。」と記載があります。ただし、あくまで所定点数に加算する形ですので、Ｋ７２１の本体点数（長径2センチメートル未満5,000点、長径2センチメートル以上7,000点）とは別に450点が上乗せになる仕組みです。

上記3区分はいずれも所定点数への加算で、点数は令和8年度時点の告示値です。

留意事項通知（令和8年度）では、「注２に規定するバルーン内視鏡加算については、大腸ファイバースコピーを実施したが、腹腔内の癒着等により上行結腸又は盲腸の病変部位まで到達できなかった患者に対して、バルーン内視鏡を用いて当該手技を実施した場合に限り算定できる」とされています。

その通りです。ポイントをまとめると次の3点になります。

留意事項通知に重要な事務要件が書かれています。「バルーン内視鏡を用いた理由について、診療報酬請求に当たって、診療報酬明細書に症状詳記を記載すること」とされているんです。つまり、なぜバルーン内視鏡が必要だったのかを、レセプトの症状詳記欄に書いておく必要があります。

バルーン内視鏡加算に関しては、令和8年度の規定上、別途の施設基準届出は要件として明示されていません。fee_items のデータでも notification_required: false、facility_standard_required: false となっています。

ただし、バルーン内視鏡という特殊な機器を実際に使用できる体制が整っているかどうかは、医療機関として別途確認が必要です。機器の有無や術者の技術・経験が算定の前提になりますので、「届出は不要だから自由に取れる」ということにはなりません。あくまで算定要件（患者条件・記録事項）を満たすかどうかが重要です。

告示・留意事項通知から現時点で確認できる内容をお伝えします。まず回数制限ですが、バルーン内視鏡加算には特定の月次・年次の回数制限は告示上明記されていません。ただし対象が「到達できなかった患者」という実態ベースの要件ですので、同一患者の同一機会に複数回算定するという性質の加算ではありません。

併算定については、Ｋ７２１自体に「消化管ポリポーシス加算（注１）」「病変検出支援プログラム加算（注３）」という別の注加算もあります。これらとバルーン内視鏡加算（注２）を同時に算定できるかは、告示・留意事項通知上での明示的な禁止規定は確認していませんが、個々の算定要件をそれぞれ満たしているかの確認が必要です。

令和8年度（2026年度）告示69号のＫ７２１関連の記述を確認したところ、バルーン内視鏡加算（450点）の点数・算定要件・対象手術区分については、前回改定（令和6年度・2024年度）からの主な変更は確認されていません（2026年6月時点・厚労省告示第69号一次情報ベース）。

次のステップで確認するのがよいと思います。

告示・留意事項通知上は「腹腔内の癒着等により上行結腸又は盲腸の病変部位まで到達できなかった」という表現にとどまっており、現時点で確認できる一次情報の範囲では「等」に含まれる範囲の明確なリストは見当たりません。「腹腔内の癒着」が典型例ですが、他の解剖学的理由で到達不能だった場合については、審査支払機関への確認をおすすめします。

はい、加算チェッカー（/ask） でバルーン内視鏡加算をはじめとする各種加算の算定候補かどうかを確認できます。自院の体制・患者の状況などを入力すると、必要な要件の確認をサポートしてくれますよ。

この記事の内容は、以下の厚労省・支払基金の公式資料を根拠としています。詳細は必ず一次資料でご確認ください。