持続血糖測定器加算（Ｃ152-2）、自院は算定候補？点数区分と施設基準の確認ポイント【令和8年度】

区分Ｃ１５２－２の持続血糖測定器加算ですね。持続血糖測定器（CGM）を使って血糖値を継続的に測定し、その結果に基づいて指導を行った場合に算定候補になる加算です。ただ、対象になる患者さんの範囲や届出・体制の要件が細かく決まっているので、順番に確認していきましょう。

令和8年度の告示では「入院中の患者以外の患者であって次に掲げる者に対して、持続的に測定した血糖値に基づく指導を行うために持続血糖測定器を使用した場合に算定する」とされています。対象は大きく分けて、間歇注入シリンジポンプと連動する持続血糖測定器を使う場合と、連動しない持続血糖測定器を使う場合の2パターンです。

当サイトが収載している一次資料の範囲では、対象は診療所・病院・在宅が含まれ、入院中の患者は対象外とされています。その上で、対象患者はさらに細かく分かれます。連動する場合と連動しない場合で要件が違うので、テーブルにまとめますね。

そうなんです。特に「連動しない場合(ロ)」は数値基準まで定められているので、患者さんのカルテ・検査値を実際に確認しないと判断できません。ここは医師・看護師など医療専門職の臨床判断が必要な部分で、事務スタッフだけで決められる話ではないと思っておいてください。

はい、大きく分けて2種類の測定器タイプ×3段階の使用個数、それに加えてトランスミッター使用時の特例で、合計8つの点数パターンがあります。令和8年度の告示をもとに表にまとめました。

「注2」に定められた特例です。プログラム付きシリンジポンプ又はそれ以外のシリンジポンプを用いて、トランスミッター（測定器からデータを送信する機器）を使用した場合は、上の使用個数区分に代えて、それぞれ3,230点又は2,230点を加算する、とされています。ただし、この場合は区分番号Ｃ１５２の間歇注入シリンジポンプ加算は算定できないという条件がついています。

そうですね。点数区分は「使えるか使えないか」ではなく「該当する場合にいくら加算するか」を示しているだけなので、まずは施設基準の届出と対象患者の該当性を確認するのが先です。

令和8年度時点の一次資料では、届出は必要、施設基準ありとされています。告示の注1には「別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において」と明記されているので、まず届出そのものが前提条件です。

いいえ、そこがこの加算の特徴的なところです。特に「間歇注入シリンジポンプと連動しない持続血糖測定器」を用いる場合は、留意事項通知でさらに詳しい要件が定められています。

留意事項通知の記載を素直に読むとそうなります。「次のいずれかに掲げる者が…必要な指導を行っていること」という条件になっているので、指導を担当する人が研修要件を満たしているかどうかは、届出内容や研修修了の記録も含めて確認したいところです。ここも自院の体制次第で結論が変わるので、断定はできません。

いくつかあります。留意事項通知に整理されている内容を紹介しますね。

まず、持続血糖測定器加算を算定する場合は、対象患者のどの区分（イ・ロなど）に該当するかを診療報酬明細書の摘要欄に記載する必要があります。「連動する場合のロ」に該当する場合は、直近の空腹時血清Cペプチドの測定値も併せて記載することとされています。

ここは条件によって変わります。間歇注入シリンジポンプと連動する持続血糖測定器を用いる場合、同一月においてＣ152の間歇注入シリンジポンプ加算とこの加算は併せて算定できません。一方で、間歇注入シリンジポンプと連動しない持続血糖測定器を用いていて、かつ間歇注入インスリンポンプを併用した場合には、Ｃ152の間歇注入シリンジポンプ加算を併せて算定できる、という整理になっています。逆に、連動しない持続血糖測定器と間歇注入インスリンポンプを併用した場合は、この加算の「注2」の特例は算定できず、Ｃ152は併せて算定できるとされています。

正直、文章だけで正確に判断するのは難しい部分です。連動の有無・トランスミッターの使用有無・Ｃ152との組み合わせで結論が変わるので、実際のレセプトを作成する段階で個別に確認することをおすすめします。

はい。入院中の患者に対して、退院時にＣ101在宅自己注射指導管理料を算定すべき指導管理を行った場合は、退院の日に限り、在宅自己注射指導管理料の所定点数及び持続血糖測定器加算の点数を算定できるとされています。ただし、同じ退院月に外来・往診・訪問診療でも在宅自己注射指導管理料を算定すべき指導管理を行った場合は、その指導管理の所定点数と持続血糖測定器加算は算定できません。

この点はきちんとお伝えしておきたいのですが、当サイトが収載している一次資料の範囲では、前回改定（令和6年度）からのＣ152-2に関する変更点は確認されていません（確認日: 2026年7月）。持続血糖測定器加算そのものは平成30年度の疑義解釈にも登場している比較的以前からある加算で、令和8年度の告示・留意事項通知の内容を確認した範囲では、大きな制度変更を示す記載は見当たりませんでした。

「変更が無かった」と断定しているわけではなく、「当サイトが確認できた一次資料の中では変更点が見当たらなかった」という言い方に留めています。改定内容の細部まで完全に照合できているわけではないので、気になる方は厚生労働省の個別改定項目資料や、直近の疑義解釈・訂正通知も併せてご確認ください。

確認する順番はこんなイメージです。

はい。逆にこの順番のどこかが未確認のまま算定してしまうと、後から返戻や査定につながることもあるので、届出→患者該当性→機器タイプ→指導体制→併算定、の順で確認するのがおすすめです。

そうですね。この加算は「点数を知っている」だけでは判断できず、患者の治療内容・検査データ・指導を行うスタッフの研修歴という複数の情報を突き合わせる必要があります。

どうぞ。

令和8年度の告示では、施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関であることが算定の前提とされています。届出をしていない場合は、まず届出の手続きから確認する必要があります。

対象患者の該当性（1型糖尿病・2型糖尿病の病態、血糖コントロールの状態、治療内容など）は臨床的な判断が伴うため、医師・看護師など医療専門職の確認が必要です。医療事務スタッフだけで断定せず、必ず医師・看護師と連携して確認してください。

使用している持続血糖測定器の機種・運用方法によって変わるので、実際に処方・使用している機器の仕様を確認する必要があります。ここも自院の運用実態に基づいた確認が欠かせません。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。あわせて、在宅での自己注射指導管理に関わる在宅自己注射指導管理料や、血糖自己測定指導加算の記事も、糖尿病診療の算定整理をする際に参考になると思います。