呼吸同調式デマンドバルブ加算は算定候補？【令和8年度】

在宅酸素療法（HOT）を行っている患者さんが、携帯用の酸素ボンベなどを使うときに「呼吸同調式デマンドバルブ」という器具を装着すると、酸素の消費を抑えながら外出しやすくなるんです。その器具を使った場合に算定できる加算ですよ。

息を吸うタイミングに合わせて酸素を出す弁のことです。厚生労働省の留意事項通知にも、装着の仕方がはっきり書かれています。

では対象になる医療機関や患者さんの範囲から一緒に見ていきましょう。

いいえ、診療所でも病院でも、在宅療養の場面であれば算定候補になります。当サイトが収録している一次資料の整理では、対象は診療所・病院・在宅の場面で、入院中の患者さんは対象になっていません。

告示の注書きに、対象となる患者像がそのまま書かれています。

そうなんです。同じ在宅酸素療法の加算でも、区分によって対象患者の書き方が微妙に違うことがあるので、患者さんごとに告示の注書きを確認するくせをつけておくと安心ですよ。

令和8年度の点数表では291点です。表にまとめますね。

この加算だけを単独で算定することはできなくて、在宅酸素療法指導管理料のような在宅療養指導管理料（第１款）を算定している月に、上乗せする形で算定する加算という意味です。

そのとおりです。その前提を踏まえて、次は施設基準や届出の話に進みましょう。

正直にお伝えすると、今回確認できた告示・留意事項通知の範囲では、この加算に固有の施設基準や個別の届出を求める記載は見当たりませんでした。

そこは慎重にお答えしたいところです。資料に記載が無いことをもって「必ず不要」と言い切ることはできません。地方厚生局への届出状況や、算定要件の運用は保険医療機関ごとに事情が異なることもあるので、最終的には自院の届出台帳や地方厚生局の資料で確認することをおすすめします。

この加算は「第２款 在宅療養指導管理材料加算」というグループに属していて、そのグループ全体にかかる通則があります。

そのとおりです。基本的な考え方としては、在宅療養指導管理料を算定する月に合わせて算定するイメージですが、通則では上限が「３月に３回」と定められています。この上限を超えて算定することはできないので、算定回数の管理が必要です。

そうなんです。回数や算定月の扱いは、この加算だけでなく在宅酸素療法まわりの加算に共通するルールなので、レセプト担当者と一緒に確認しておくと安心です。

そこは疑義解釈で明確に答えが出ています。

はい、疑義解釈のとおり在宅酸素療法材料加算との併算定は候補になります。ただし、同じ「携帯用酸素供給装置」の使い方に関わる加算同士（たとえば酸素ボンベ加算と携帯型液化酸素装置の併用など）には、別の通則で「合わせて３月に３回に限り算定する」といった上限がかかる組み合わせもあります。組み合わせごとに条件が変わるので、レセプトを組む前に個別に確認したほうが安全です。

そうです。「候補になる組み合わせ」と「条件を確認すべき組み合わせ」があると考えてください。

前回改定（令和6年度）と比較できる一次資料は、今回の調査範囲では見つかりませんでした。今回参照した令和8年度の告示・留意事項通知の中には、呼吸同調式デマンドバルブ加算について新設・廃止・点数変更を示す特記は見当たりません。

そのとおりです。決めつけずに、いつでも一次資料に立ち返れるようにしておくのが大事ですね。

順番に並べると、こんな流れになります。

現場でありがちな見落としも共有しておきますね。

算定回数の管理や施設基準の確認が必要になったときに、記録が残っていないと後から確認するのが大変になります。日々の記録が結局は一番の備えになりますよ。

もちろんです。どうぞ。

はい、告示の注書きに「在宅酸素療法を行っている入院中の患者以外の患者」と明記されているので、入院中の患者さんは対象になりません。

そこまでの理由は今回参照した資料には書かれていませんでした。告示上そう定められているという事実だけをお伝えしておきますね。理由まで知りたい場合は、審査支払機関や地方厚生局に確認するのが確実です。

通則には「特に規定する場合を除き」という留保がついています。個別のケースが例外に当てはまるかどうかは、自院だけで判断せず、レセプト担当者や審査支払機関に確認しながら進めるのが安全です。

今回参照した一次資料をまとめておきます。

同じ在宅酸素療法まわりだと、酸素ボンベ加算や在宅酸素療法指導管理料も合わせて確認しておくと理解が深まりますよ。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。