在宅ハイフローセラピー材料加算は算定候補？届出と回数を確認【令和8年度】

在宅ハイフローセラピーは、鼻から高流量・高濃度の酸素を吸入する在宅療法のことです。この加算は、在宅でハイフローセラピーを行っている入院中以外の患者さんに対して、療法に使う機器を使用した場合に算定候補になる「材料加算」ですよ。区分番号はＣ１７１－３、100点です。

そのとおりです。在宅ハイフローセラピー材料加算は単独の加算ではなく、区分Ｃ１０７－３「在宅ハイフローセラピー指導管理料」を算定する場合に、その所定点数へ上乗せする形で算定候補になる加算です。厚生労働省の告示本文でも「当該療法に係る機器を使用した場合に、第１款の所定点数に加算する」と定められています。

告示上の対象は「在宅ハイフローセラピーを行っている入院中の患者以外の患者」です。入院患者は対象外で、外来・在宅で在宅ハイフローセラピーの指導管理を受けている患者さんが対象になります。医療機関側は、在宅ハイフローセラピー指導管理料（Ｃ１０７－３）を算定できる体制があることが前提になります。

当サイトが確認した告示本文の範囲では、対象医療機関を「診療所に限る」といった限定は見当たりません。診療所・病院のいずれでも、在宅ハイフローセラピー指導管理料を算定する患者に機器を使用していれば算定候補になります。ただし実際に算定できるかは、指導管理料の算定状況や機器使用の実態を自院で確認する必要があります。

表にまとめますね。

そのとおりです。令和8年度の告示本文では、Ｃ１７１－３の注に「在宅ハイフローセラピーを行っている入院中の患者以外の患者に対して、当該療法に係る機器を使用した場合に、第１款の所定点数に加算する」と定められています。100点という点数自体は、前回改定（令和6年度）から変更はありません。

当サイトが確認した告示本文には、Ｃ１７１－３について「別に厚生労働大臣が定める施設基準を満たす」といった限定句は見当たりません。ただし、これは当サイトが確認した資料の範囲での整理であり、在宅療養指導管理材料加算の他区分の施設基準要否まで含めた確定的な判断ではないため、最終的には告示・通知の全文でご確認ください。

いいえ、言い切れません。届出要否の最終判断は、告示・通知の全文と自院の実態を照らし合わせて確認する必要があります。この記事でお伝えできるのは「当サイトが確認した資料の範囲では、届出を求める記載が見当たらない」というところまでです。

告示の第２款通則１では「特に規定する場合を除き、３月に３回に限り算定する」とされています。Ｃ１７１－３自身の注にも同じ「３月に３回に限り」という上限が明記されているので、3か月の期間内で3回までが上限という理解になります。実際のレセプト運用でどう起算するかは、審査支払機関の取扱いもあわせて確認しておくと安心です。

この加算は「第１款の所定点数に加算する」ものなので、Ｃ１０７－３ 在宅ハイフローセラピー指導管理料を算定しない月には、単独で算定候補にはなりません。また、在宅療養指導管理材料加算には保険医療材料の取り扱いに関する除外規定が別に定められている場合があるため、自院の運用が該当しないかは告示・通知の全文であわせて確認しておくと良いですよ。

在宅ハイフローセラピー材料加算そのものの点数（100点）と対象患者の定義は、当サイトが確認した範囲では変更されていません。一方で、この加算が属する「第２款 在宅療養指導管理材料加算」の通則１が、令和8年度改定で見直されています。

点数と回数制限（3月に3回）自体は変わっていないので、これまでの運用を大きく変える必要はなさそうです。ただし条文の書きぶりが整理されているため、レセプトコンピュータの設定やチェック体制が古い条文表現のままになっていないか、念のため確認しておくと安心です。

材料加算そのものではありませんが、土台となるＣ１０７－３「在宅ハイフローセラピー指導管理料」が、令和8年度改定で「在宅ハイフローセラピー指導管理料１」と「在宅ハイフローセラピー指導管理料２」に区分されています（いずれも2,400点・新設）。対象患者の区分による違いがあるかは、当サイトが確認した資料の範囲では明記されていないため確認が必要です。Ｃ１７１－３の加算対象になる患者の範囲にも関わってきますので、Ｃ１０７－３側の算定区分の詳細は自院で確認しておくとよいでしょう。

はい。同じ「在宅療養指導管理材料加算」のグループには、土台になる在宅酸素療法指導管理料や、人工呼吸器加算などがあります。

そうですね。在宅療養を行っている患者さんは複数の材料加算が候補になることもあるので、あわせて確認しておくと取り漏れ防止につながります。

告示上は「3月に3回に限り」と上限が明記されているため、それを超える分は加算の対象にならないと考えられます。ただし月をまたぐ具体的な起算のタイミングは、審査支払機関ごとの取扱いもあわせて確認することをおすすめします。

告示の注には「第１款の所定点数に加算する」と明記されているため、基本的にはＣ１０７－３（第1款）の算定を伴わない単独算定は想定されていないと考えられます。運用に迷う場合は、自院の算定要件を公式資料や審査支払機関に確認してください。

当サイトが確認した告示本文には、この加算固有の施設基準を求める記載は見当たりませんでした。ただし届出要否について確実な判断が必要な場合は、地方厚生局への確認をおすすめします。

この記事は以下の厚生労働省公式資料をもとに整理しています。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。Ｃ１０７－３の算定状況や機器使用の状況を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。