大腸ＣＴ撮影加算、自院は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

いい質問ですね。大腸ＣＴ撮影加算は、大腸のＣＴ撮影を炭酸ガス（二酸化炭素）注入下で行う特殊な検査に対する加算です。令和8年度（2026年度）診療報酬の医科点数表では、コンピューター断層撮影（区分番号Ｅ２００）の「注7」に規定されています。まずは対象になる患者さんや検査の内容から一緒に確認していきましょう。

厚生労働省の実施上の留意事項通知では、「他の検査で大腸悪性腫瘍が疑われる患者」に対して行う撮影とされています。つまり、健診などの内視鏡や便潜血検査で大腸がんの疑いが出た患者さんに対して、ＣＴを使って大腸の状態を確認する場合が対象になります。単なるスクリーニング目的での使用ではない点に注意が必要です。

はい。厚生労働省の通知では、直腸用チューブを用いて二酸化炭素を注入し、下部消化管をＣＴ撮影したうえで三次元画像処理を行うもの、と定義されています。単に大腸のあたりをＣＴで撮っただけでは、この加算の対象にはならない可能性があります。撮影手技そのものが要件の一部になっている加算ですね。

まず土台になるコンピューター断層撮影（Ｅ２００）自体の点数を押さえておきましょう。令和8年度の医科点数表では、使用するＣＴ装置の列数によって点数が分かれています。

そのとおりです。医科点数表のＥ２００「注7」には、「ＣＴ撮影のイ、ロ又はハについて、別に厚生労働大臣が定める施設基準を満たす保険医療機関において、大腸のＣＴ撮影（炭酸ガス等の注入を含む。）を行った場合は、大腸ＣＴ撮影加算として、それぞれ620点又は500点を所定点数に加算する」と定められています。

そのとおりです。点数は必ず、自院が届け出ている機器区分と照らし合わせて確認しましょう。

大腸ＣＴ撮影加算の施設基準は、厚生労働省の「特掲診療料の施設基準等」で「当該撮影を行うにつき十分な機器を有していること」と定められています。冠動脈ＣＴ撮影加算や外傷全身ＣＴ加算のように、常勤の画像診断医の配置などが個別に求められているわけではなく、機器要件が中心になっています。

そうですね。ただし前提として、そもそもコンピューター断層撮影（イ・ロ・ハ）自体の施設基準（十分な機器及び施設を有していること等）を満たして届け出ている必要があります。大腸ＣＴ撮影加算単体の要件だけを見るのではなく、土台になっているＣＴ撮影の届出区分とあわせて確認する必要があります。

当サイトが確認した範囲では、大腸ＣＴ撮影加算そのものに対する単独の届出様式は明記されていません。コンピューター断層撮影のイ・ロ・ハとしての届出（機器区分の届出）を行っていれば、その範囲内で大腸ＣＴ撮影加算の算定候補になる、という整理です。

「不要」と断定はできません。地方厚生局ごとの運用や様式の取り扱いが変わる可能性もあるため、必ず自院を管轄する地方厚生（支）局に確認するようにしてください。ここは特に思い込みで進めず、確認が必要なポイントです。

大腸ＣＴ撮影加算を算定する場合、造影剤注入手技料や麻酔料（Ｌ００８に掲げる声門上器具又は気管挿管による気道確保を伴う閉鎖循環式全身麻酔を除く）は、加算の所定点数に含まれるものとされています。つまり、これらを大腸ＣＴ撮影加算と別立てで算定することはできません。

はい。厚生労働省の留意事項通知では、大腸ＣＴ撮影とは別に、転移巣の検索や他部位の検査目的で静脈内注射・点滴注射などによる造影剤使用撮影を同時に行った場合は、注3の造影剤使用加算を別に算定できるとされています。ただし、これは「大腸の検査に付随する造影剤」ではなく、別の目的で行う撮影が前提になっている点に注意しましょう。

令和8年度の告示・通知および改定概要資料を確認した範囲では、大腸ＣＴ撮影加算（注7）の点数（620点・500点）や施設基準（十分な機器を有していること）に変更を示す記載は確認されていません（確認日: 2026-08、厚生労働省の一次情報ベース）。

そのとおりです。ただし、土台になっているコンピューター断層撮影（イ・ロ・ハ）本体の点数や区分は改定のたびに見直される可能性があるため、自院のＣＴ装置がどの区分に該当するかは、改定のたびに点数表の原文で確認しておく必要があります。

この記事は、以下の厚生労働省の一次資料をもとに整理しています。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。