有茎腸管移植加算は胃切除術でどう算定?【令和8年度】

いい質問ですね。有茎腸管移植加算は、胃を切除する手術のときに、血流を保ったまま腸の一部を移植する「有茎腸管移植」という再建の手技を併せて行った場合に、所定点数へ加算するものです。令和8年度（2026年度）の点数表では、対象となる胃切除術の術式に共通する加算として整理されています。

腸の血管や組織のつながり（茎）を残したまま移植する方法のことです。血流を保ったまま組織を移動させる再建手技、というイメージを持ってもらえれば大丈夫です。今日はこの加算がどんな場面で算定候補になるか、一緒に確認していきましょう。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、この加算は病院での入院手術が対象です。診療所や外来、在宅の場面での算定は資料上想定されていません。対象外の可能性が高いですが、実際にこの術式を行うのは入院設備のある病院がほとんどなので、まずは自院が胃切除術（K655系の術式）を行う体制かどうかを確認するところから始めましょう。

そこは断定できません。あくまで「胃切除術を実施し、かつ有茎腸管移植を併せて行った場合」に算定候補になる加算です。届出や特別な施設基準は、当サイトが確認した範囲では求められていませんが、実際に算定できるかどうかは、手術記録の内容と自院の届出状況を確認したうえで判断する必要があります。

令和8年度の点数表では、有茎腸管移植を併せて行った場合の加算は、対象となるどの胃切除術でも5,000点で共通しています。表にまとめますね。

そうです。厚生労働省の告示（令和8年厚生労働省告示第69号）では、K655胃切除術の項に「有茎腸管移植を併せて行った場合は、5,000点を加算する。」と定められていて、腹腔鏡下や噴門側の術式でも同じ注記が付いています。基本術式の点数は術式ごとに違いますが、有茎腸管移植加算そのものは一律5,000点、という整理です。

当サイトが確認した範囲では、有茎腸管移植加算そのものに専用の施設基準や届出は求められていません。基本となる胃切除術（K655系）を実施できる体制があれば、術式として有茎腸管移植を併せて行った場合に加算候補となる、という整理です。ただし、これは加算単体の話であって、胃切除術自体や関連する手術管理料に施設基準が求められていないという意味ではありません。自院の届出状況は必ず確認してくださいね。

その通りです。届出が不要だからといって、無条件に算定できるという意味ではありません。実際に有茎腸管移植を行ったことが手術記録から確認できるかどうかが、最終的な判断のポイントになります。

有茎腸管移植加算は、胃切除術と同時に行った場合に所定点数へ上乗せする形の加算です。胃切除術とは別の日に単独で算定するものではなく、手術記録の中で「有茎腸管移植を併せて実施した」ことが確認できる必要があります。

はい、この加算に限らず、似た名称の加算は「どの基本術式に対する加算か」を条文で確認してから記載することが大切です。

当サイトが収録している令和8年度の一次資料の範囲では、有茎腸管移植加算（K655胃切除術系、5,000点）について、前回改定からの個別の変更点は確認されていません（確認日: 2026年7月）。今後、疑義解釈や訂正通知が公表された場合は、当サイトでも随時確認していきます。

次のステップで確認していくと整理しやすいですよ。

そうですね。有茎腸管移植加算は、届出よりも「実施した内容が手術記録から確認できるか」が判断の中心になる加算です。

はい。同じ「胃切除術」でも術式コードが複数に分かれているので、どのコードで算定した手術かをまず確認する習慣をつけると取り漏れを防ぎやすくなります。同じ「K系の消化器外科手術に対する注加算」という構造を持つものに、人工肛門造設加算（K719結腸切除術の注加算）もあります。あわせて確認しておくと、加算の見落とし防止に役立ちます。

厚生労働省の告示「診療報酬の算定方法の一部を改正する件（令和8年厚生労働省告示第69号）」の医科点数表、K655胃切除術の項を確認しています。令和8年度診療報酬改定 医科点数表（厚生労働省） で公開されている資料です。

はい。似た名称の加算との違いも、同じ資料のK529食道悪性腫瘍手術の項で確認できます。迷ったときは条文の該当箇所を見返す習慣をつけておくといいですよ。

もちろんです。

当サイトが確認した範囲では、対象は病院での入院手術です。診療所・外来・在宅の場面は対象外の可能性が高いですが、最終的な判断は自院の状況で確認してください。

いいえ、名称が似た加算が複数あります。この記事で扱っているのは胃切除術（K655系）に対する5,000点の加算で、食道悪性腫瘍手術（K529系）には7,500点の別の有茎腸管移植加算が定められています。基本術式を確認してから記載してくださいね。

当サイトが確認した範囲では専用の届出は求められていませんが、実施内容が手術記録から確認できることが前提です。届出が不要というだけで、無条件に算定できるという意味ではありません。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。