心腔内超音波検査加算、自院は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

心腔内超音波検査加算ですね。D206「心臓カテーテル法による諸検査」に付けられる注加算のひとつで、400点です。心臓カテーテル検査の中で、心腔内超音波検査という検査を実施した場合に算定候補になります。

カテーテルを使って心臓の内部から観察する超音波検査のことです。D206の中には似た名前の加算がいくつかあって、実は「血管内超音波検査加算」という別の加算もあるんです。名前が似ているので、取り違えないように順番に整理していきましょう。

D206は「心臓カテーテル法による諸検査(一連の検査について)」という区分です。右心カテーテルと左心カテーテルという基本の検査があり、そのうえで卵円孔・欠損孔加算、ブロッケンブロー加算、伝導機能検査加算、冠動脈造影加算、冠微小循環評価加算など、複数の注加算がぶら下がっている構造になっています。心腔内超音波検査加算は、そのうちの「注10」にあたる加算です。

はい。当サイトが参照している厚生労働省の告示(令和8年度医科点数表)では、次のように定められています。

そうなんです。ほかの注加算(注2や注3)のように複数の検査名が並んでいる形ではなく、心腔内超音波検査加算は単独の注(注10)として定義されています。ここがまず押さえておきたいポイントです。

いいえ、別の加算です。ここは実務でも混同しやすいポイントなので、条文で確認しておきましょう。当サイトが参照している告示では、次のように定義されています。

そうなんです。血管内超音波検査加算(注3)は冠動脈などの血管の内側から見る検査、心腔内超音波検査加算(注10)は心臓の腔(部屋)の内側から見る検査、という別の検査に対する加算です。点数が同じ400点なので、レセプトを見ただけでは名前をしっかり確認しないと取り違えやすいところです。どちらの検査を実施したか、カルテと検査記録で確認する習慣をつけておくと安心ですね。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、算定要件そのものは「心腔内超音波検査を実施した場合」というシンプルな書き方にとどまっています。冠微小循環評価加算のように「心筋虚血の症状があり、他の検査で所見が出ていて」といった詳細な対象患者の条件は、当サイトが参照している告示・留意事項通知の中では確認できていません。

条文上はそう読めますが、断定はできません。心腔内超音波検査を実施する目的や医学的な必要性については、診療録への記載が必要になる場面もあり得ます。実際にどの患者さんに実施するかは、臨床的な判断とカルテの記載状況によって変わってきますので、算定候補になるかどうかは自院で確認することをおすすめします。

当サイトの整理では、診療所・病院のどちらも対象、外来・入院のどちらの場面も対象としています。ただし、心臓カテーテル検査自体が、カテーテル室や循環器の専門医など専門的な体制が整った医療機関でなければ実施できない検査です。実際にこの加算が算定候補になるのは、心臓カテーテル検査を日常的に行っている医療機関になりますね。

全体像をテーブルにまとめますね。

そのとおりです。当サイトが参照している告示では、諸検査にかかる諸監視や造影剤使用撮影などの費用について、次のような記載もあります。

はい。D206は「一連の検査について」という見出しがついているとおり、一回の心臓カテーテル検査を通じて一連のものとして算定する区分です。心腔内超音波検査加算(注10)についても、実施した場合に基本点数へ上乗せする形で算定候補になる、という位置づけになります。

心腔内超音波検査加算については、当サイトの整理では施設基準の届出は不要としています。当サイトが参照している告示原文でも、「別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において」という届出を前提とする表現は、心腔内超音波検査加算(注10)には見当たりません。ちなみに同じD206の中でも、血管内視鏡検査加算(注6)には、この届出を前提とする表現がはっきりと書かれています。

そうなんです。ここも取り違えやすいポイントです。心腔内超音波検査加算(注10)は、当サイトが参照している一次資料の範囲では届出を前提とする記載は確認できていませんが、断定はできません。医療機関によっては院内の運用ルールとして確認手順を設けている場合もあります。実際に算定候補になるかどうかは、自院の届出状況を踏まえて確認することをおすすめします。

そこは留意事項通知に明記があります。ただし、心腔内超音波検査加算(注10)がどの範囲に含まれるかは、条文をよく読む必要があります。

よく気づきましたね。そのとおりです。当サイトが参照している留意事項通知の範囲では、この「1回のみ」の規定は注1から注5までを対象としたもので、心腔内超音波検査加算(注10)がここに含まれるとは明記されていません。同様に、「注3、注4、注5及び注6に掲げる加算は、主たる加算を患者1人につき月1回に限り算定する」という月1回ルールについても、対象として挙げられているのは注3から注6までで、注10は含まれていません。

そこは慎重にお伝えしたいところです。「制限が無い」と断定できるわけではなく、「当サイトが参照している留意事項通知の該当箇所には、注10を対象にした回数制限の記載が見当たらない」というのが正確な言い方になります。D206自体が「一連の検査について」算定する区分であることを踏まえると、一連の心臓カテーテル検査の中で心腔内超音波検査を実施した場合に算定候補になる、という基本の考え方は変わりません。回数の取り扱いについて疑問がある場合は、審査支払機関に確認することをおすすめします。

そこは正直にお伝えしますね。当サイトが参照している令和8年度の一次資料(告示・留意事項通知)の範囲では、心腔内超音波検査加算について前回改定(令和6年度)からの変更点を具体的に示す記述は確認されていません(確認日: 2026年7月・厚生労働省一次情報ベース)。

そこは慎重に言う必要があります。「変更なしと確認できた」のではなく、「当サイトが参照している範囲の資料には、変更を示す記述が見当たらなかった」ということです。当サイトが収集している一次資料は令和8年度の告示・留意事項通知が中心で、令和6年度版との詳細な突合ができていません。正確な改定履歴を確認したい場合は、厚生労働省が公開している改定資料(個別改定項目についてなど)を直接確認していただくのが確実です。

では確認の流れを整理しますね。

心腔内超音波検査加算は、条文自体はシンプルですが、名前が似ている血管内超音波検査加算(注3)との取り違えが起きやすい加算です。カルテと検査記録を突き合わせて、どちらの検査を実施したかを確認する習慣をつけておくと安心ですね。

いくつか考えられるポイントを挙げますね。

心腔内超音波検査と血管内超音波検査をどちらも実施した場合、それぞれが実施要件を満たしていれば、両方とも算定候補になり得ます。心腔内超音波検査加算(注10)と血管内超音波検査加算(注3)は別の注に基づく加算なので、片方を算定したからもう片方が算定できなくなる、という関係ではありません。ただし実際の組み合わせについては、実施内容を踏まえて個別に確認が必要です。

当サイトの整理では、診療所(クリニック)・病院のどちらも対象としています。ただし、心臓カテーテル検査自体、専門的な設備と体制が必要な検査ですので、実施できる体制があるかどうかがまず前提になります。

前回改定にあたる令和6年度(2024年度)時点での扱いについて、当サイトが参照している令和8年度の一次資料の範囲では、比較できる記述が見当たりませんでした。正確な改定履歴を確認したい場合は、厚生労働省が公開している令和8年度改定の一次資料を直接確認することをおすすめします。

当サイトが参照している一次資料の範囲では、心腔内超音波検査加算そのものに固有の施設基準・届出は確認されていません。ただし、D206の心臓カテーテル法による諸検査を実施するための体制や、他の加算・材料に関する届出が別途必要になる場合もあります。届出状況については自院で改めて確認いただくのが確実です。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や実施した検査の内容を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。同じD206の注加算である冠微小循環評価加算のように、実施した検査の内容によって算定候補になる加算はほかにもありますので、あわせて確認してみてください。