冠微小循環評価加算、自院は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

冠微小循環評価加算ですね。D206「心臓カテーテル法による諸検査」に付けられる注加算のひとつで、150点です。心臓カテーテル検査の中でも、かなり専門性の高い検査をした場合に算定候補になる加算なんですよ。

心筋虚血の症状はあるのに、造影検査では冠動脈に目立った狭窄が見つからない患者さんっていますよね。そういう場合に、ガイドワイヤを使って冠動脈の細い血管（微小血管）の血流の状態を評価する検査があります。それを行った場合に算定候補になる加算です。

そうなんです。冠動脈造影で見えるのは比較的太い血管の狭窄ですが、それより細い「微小血管」の機能異常でも心筋虚血の症状が出ることがあります。これを冠微小循環障害と呼びます。冠微小循環評価加算は、この微小循環の機能を数値で評価するための検査に対する加算です令和8年度（2026年度）の医科点数表で定義されています。

はい。ですので、通常の冠動脈造影だけでは原因がはっきりしない患者さんに対して行う、一歩踏み込んだ検査という位置づけです。当サイトが参照している厚生労働省の告示（令和8年度医科点数表）では、D206の「注２」の中の一項目として、冠微小循環評価加算が150点と定められています。

D206は「心臓カテーテル法による諸検査（一連の検査について）」という区分です。右心カテーテルと左心カテーテルの基本検査があり、そのうえで卵円孔・欠損孔加算、ブロッケンブロー加算、伝導機能検査加算、ヒス束心電図加算、診断ペーシング加算、期外刺激法加算、冠攣縮誘発薬物負荷試験加算、冠動脈造影加算、そして冠微小循環評価加算という、複数の注加算がぶら下がっている構造です。実施した検査の内容に応じて、該当する加算だけを算定する形になります。

はい、留意事項通知にかなり具体的に書かれています。当サイトが収録している一次資料の範囲では、次のように定義されています。

そう読めます。心筋虚血の症状があって、他の検査(心電図や画像検査など)で心筋虚血の所見は出ているのに、冠動脈造影では明らかな狭窄が見つからない。そこで冠攣縮誘発薬物負荷試験を行い、その後にガイドワイヤを用いて冠微小血管抵抗指数などの数値評価を行う、という一連の流れが要件の中に含まれています。単独で「微小循環を測ってみた」というだけでは、この要件を満たすか確認が必要になりますね。

当サイトの整理では、診療所・病院のどちらも対象、外来・入院のどちらの場面も対象としています。在宅の場面については、当サイトが参照している一次資料の範囲では明記が確認できておらず、心臓カテーテル検査自体、実施できる体制(カテーテル室や循環器の専門医など)が整った医療機関に限られる検査のため、対象になりにくいと考えられます。実際にこの検査・加算が算定候補になるのは、心臓カテーテル検査を日常的に行っている医療機関になりますね。

テーブルにまとめますね。

そうなんです。同じ注２の中でも、ブロッケンブロー加算(2,000点)や冠動脈造影加算(1,400点)と比べると、冠微小循環評価加算は150点と控えめな設定です。厚生労働省の告示原文では、複数の加算が並べて定義されています。

はい。加算の名称の並び順と点数の並び順が対応していて、卵円孔・欠損孔加算800点、ブロッケンブロー加算2,000点、伝導機能検査加算400点、ヒス束心電図加算400点、診断ペーシング加算400点、期外刺激法加算800点、冠攣縮誘発薬物負荷試験加算800点、冠動脈造影加算1,400点、冠微小循環評価加算150点、という対応関係になります。

冠微小循環評価加算については、当サイトの整理では施設基準の届出は不要としています。当サイトが参照している一次資料(告示・留意事項通知)の範囲でも、この加算に固有の施設基準や届出様式についての記載は確認できませんでした。

届出の手続きという意味では不要と考えられますが、断定はできません。医療機関によっては院内の運用ルールとして確認手順を設けている場合もありますし、地方厚生局によって取り扱いの確認が必要になるケースもあり得ます。実際に算定候補になるかどうかは、自院の届出状況や運用体制を踏まえて確認することをおすすめします。

そこは留意事項通知に明記があります。右心カテーテルと左心カテーテルを同時に行った場合でも、注１から注５までの加算(冠微小循環評価加算が含まれる注２もここに入ります)は、1回のみとされています。

もうひとつ大事な違いがあります。留意事項通知には「注３、注４、注５及び注６に掲げる加算は、主たる加算を患者１人につき月１回に限り算定する」という規定がありますが、これは注３~注６が対象で、冠微小循環評価加算が属する注２はこの月１回ルールの対象として明記されていません。つまり注２の中のどの加算に該当するかは、実際に行った検査の内容によって個別に判断する、という整理になります。

そうなんです。ですので算定にあたっては、実施した検査の内容と、対応する注の番号を照らし合わせて確認する必要があります。不明な点があれば、レセプト担当同士で確認し合うか、審査支払機関に問い合わせるのが確実です。

そこは正直にお伝えしますね。当サイトが参照している令和8年度の一次資料(告示・留意事項通知)の範囲では、冠微小循環評価加算について前回改定(令和6年度)からの変更点を具体的に示す記述は確認されていません(確認日: 2026年7月・厚生労働省一次情報ベース)。

そこは慎重に言う必要があります。「変更なしと確認できた」のではなく、「当サイトが参照している範囲の資料には、変更を示す記述が見当たらなかった」ということです。冠微小循環障害の評価という検査自体、比較的新しい臨床概念でもあるので、新設の経緯や過去の改定での位置づけについては、厚生労働省が公開している改定資料(個別改定項目についてなど)を直接確認していただくのが確実です。

では確認の流れを整理しますね。

この加算は、単に「微小循環を測った」だけでなく、心筋虚血の症状・他検査での所見・冠動脈造影での狭窄なし・冠攣縮誘発薬物負荷試験の実施、という複数の条件がそろって初めて算定要件を満たす構造になっています。カルテと検査記録を突き合わせて確認する習慣をつけておくと安心ですね。

いくつか考えられるポイントを挙げますね。

冠動脈造影と冠微小循環評価をどちらも実施した場合、それぞれが要件を満たしていれば、両方とも算定候補になり得ます。ただし右心・左心を同時に行った場合の「注１~注５は1回のみ」という制限は、加算ごとに1回までという意味であり、異なる注の加算(冠動脈造影加算と冠微小循環評価加算)を両方算定できないという意味ではありません。実際の組み合わせについては、実施内容を踏まえて個別に確認が必要です。

当サイトの整理では、診療所(クリニック)・病院のどちらも対象としています。ただし、心臓カテーテル検査自体、専門的な設備と体制が必要な検査ですので、実施できる体制があるかどうかがまず前提になります。

令和6年度(2024年度)改定時点での扱いについて、当サイトが参照している令和8年度の一次資料の範囲では、比較できる記述が見当たりませんでした。正確な改定履歴を確認したい場合は、厚生労働省が公開している令和8年度改定の一次資料を直接確認することをおすすめします。

当サイトが参照している一次資料の範囲では、冠微小循環評価加算そのものに固有の施設基準・届出は確認されていません。ただし、D206の心臓カテーテル法による諸検査を実施するための体制や、他の加算・材料に関する届出が別途必要になる場合もあります。届出状況については自院で改めて確認いただくのが確実です。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や実施した検査の内容を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。同じD206の注加算であるパルスドプラ法加算のように、検査の内容によって算定候補になる加算は他にもありますので、あわせて確認してみてください。