ヒス束心電図加算は算定候補?確認ポイント【令和8年度】

これは単独で算定する加算ではなく、心臓カテーテル検査に付随する加算です。医科点数表の区分番号D206「心臓カテーテル法による諸検査」の注2に規定されていて、心臓カテーテル検査を行うときに、あわせてヒス束心電図という検査を実施した場合に算定候補になる加算なんです。

そうなんです。心臓カテーテル検査は循環器の専門的な検査で、右心カテーテル・左心カテーテルという基本の検査点数があります。そのうえで、検査中にどんな追加検査(ヒス束心電図など)を行ったかによって、注2に列挙された複数の加算のうちいずれかが算定候補になる、という構造です。令和8年度(2026年度)の医科点数表でも、この位置づけは維持されています。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、対象は診療所・病院の両方で、外来・入院いずれの場面でも算定候補になっています。ただし在宅の場面は対象に含まれていません。実際に心臓カテーテル検査を実施し、そのなかでヒス束心電図を行っているかどうかが、最初の確認ポイントになります。

ヒス束心電図加算は400点です。ただしこれは単独の点数ではなく、区分番号D206の基本点数に上乗せする加算という位置づけです。

はい。右心カテーテルが3,600点、左心カテーテルが4,000点です(新生児・3歳未満の乳幼児に対して行った場合は、さらに新生児加算・乳幼児加算が上乗せされます)。そのうえでヒス束心電図を実施すると、400点が上乗せされる、という整理になります。

そうなんです。区分番号D206の注2には、ヒス束心電図加算以外にも複数の検査に対応した加算が列挙されています。それぞれ点数が異なるので、一覧にしてみますね。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、ヒス束心電図加算そのものに個別の施設基準や届出は求められていません。心臓カテーテル法による諸検査自体を実施できる体制があれば、追加の届出なしで算定候補になる整理です。

ただし「届出不要」というのはヒス束心電図加算単体の話であって、心臓カテーテル検査自体を安全に実施できる体制(専門医の配置や緊急時対応など)は当然必要になります。この点は届出の有無とは別に、自院の実施体制として確認しておく必要があります。

まず大前提として、心臓カテーテル検査そのものを実施した際に、あわせてヒス束心電図を行った場合に算定候補になります。ヒス束心電図だけを単独で行っても、この加算の対象にはなりません。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、区分番号D206の注3から注6に規定されている一部の加算については「患者1人につき月1回」という回数の限定が明記されていますが、ヒス束心電図加算を含む注2の加算については、そこまで明確な回数制限の記載を確認できていません。回数の取り扱いについては、地方厚生局への確認や医科点数表本体での詳細確認をおすすめします。

注2には、ヒス束心電図加算以外にも卵円孔・欠損孔加算やブロッケンブロー加算など複数の加算が並んでいます。実施した検査ごとにそれぞれの加算が算定候補になる整理に読めますが、複数の検査を同時に行った場合の取り扱いは、レセプトの記載も含めて慎重な確認が必要です。

前回改定(令和6年度)からの主な変更は、当サイトが収録している一次資料の範囲では確認されていません(確認日: 2026年7月)。点数・算定要件ともに、区分番号D206の注2に規定される加算としての位置づけは維持されています。

現時点で確認できている範囲ではそうですが、改定は個別項目ごとに見直しが入ることもあります。実際に算定する際は、最新の医科点数表・告示を必ずご確認ください。

順番に整理しますね。

特に3番目の「他の注2加算との重複」は見落としやすいポイントなので、カルテ記載を丁寧に確認してくださいね。

よくあるのは、心臓カテーテル検査の実施記録はあるのに、検査の中でヒス束心電図を行ったという記載が漏れているケースです。

そうなんです。特に循環器内科のように心臓カテーテル検査を頻繁に行う医療機関では、月ごとにまとめて検査記録を見直す運用をしているところもあります。日々の記録を丁寧に残しておくことが、結果的に取り漏れ防止につながります。

もちろんです。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、この加算は区分番号D206の心臓カテーテル法による諸検査に付随する加算という位置づけです。心臓カテーテル検査を実施せずヒス束心電図だけを行った場合に対象になるかどうかは、資料内では確認できないため、個別の確認が必要です。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、在宅の場面は対象に含まれていません。外来・入院の場面での実施が前提になっています。

ヒス束心電図加算そのものへの個別の届出は、当サイトが収録している一次資料の範囲では不要とされています。ただし心臓カテーテル検査自体を実施する体制は必要になるので、その点は自院の体制として確認してください。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や実施体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。