血管内超音波検査加算、自院は算定候補？確認ポイント【令和8年度】

血管内超音波検査加算ですね。D206「心臓カテーテル法による諸検査」の注加算のひとつで、400点です。心臓カテーテル検査の中で、カテーテルを使って血管の内側から超音波で状態を確認する検査(血管内超音波検査、IVUS)を実施した場合に算定候補になります。

そうです。D206の基本部分(右心カテーテル・左心カテーテル)とは別に、追加でこの検査を行った場合に加算されるものです。ただ、注意しないといけないのが、同じ注のグループには似た名前の検査がいくつも並んでいて、それぞれ扱いが少しずつ違う点です。今日はそこを整理していきましょう。

D206は「心臓カテーテル法による諸検査(一連の検査について)」という区分です。基本となる右心カテーテル・左心カテーテルの点数があり、そこに検査の内容に応じて複数の注加算がぶら下がっている構造です。当サイトが参照している厚生労働省の告示(令和8年度（2026年度）の医科点数表)では、注3として次のように定められています。

そのとおりです。3つとも同じ注3に定められていて、点数もそれぞれ400点で共通です。ただし名前が違う3つの別々の加算として整理されている点は押さえておいてください。この記事の対象は、その中の「血管内超音波検査加算」です。

実務でも取り違えが起きやすいところです。血管内光断層撮影(OCT)や血管内近赤外線分光法検査(NIRS)は、名前は似ていますが別の検査・別の加算です。特にNIRSについては、後ほど説明する独自の患者要件があるので、混同しないように注意してください。

当サイトの整理では、診療所・病院のどちらも対象、外来・入院のどちらの場面も対象としています。在宅の場面については、当サイトが参照している一次資料の範囲では明記が確認できておらず、心臓カテーテル検査自体、実施できる体制(カテーテル室や循環器の専門医など)が整った医療機関に限られる検査のため、対象になりにくいと考えられます。

はい。D206自体が心臓カテーテル法という専門性の高い検査ですので、実際にこの加算が算定候補になるのは、心臓カテーテル検査を日常的に実施している医療機関になります。血管内超音波検査そのものを行う体制(専用の機器や技術)があるかどうかも、まず確認しておきたいポイントです。

テーブルにまとめますね。

はい。ただし注4・注5(冠動脈血流予備能測定検査関連)や注6(血管内視鏡検査加算)は、点数も算定条件も異なる別の加算です。厚生労働省の告示原文では、次のように定められています。

そこは実務で特に注意してほしいところです。血管内視鏡検査加算(注6)は、施設基準を満たして地方厚生局長等に届け出た医療機関でなければ算定候補になりません。一方、本記事の血管内超音波検査加算(注3)については、当サイトが参照している一次資料の範囲では、そうした届出を求める記載は確認できていません。同じ400点・似た名前でも、届出の要否が異なる可能性がある点は区別して確認してください。

当サイトの整理では、血管内超音波検査加算について施設基準の届出は不要としています。当サイトが参照している一次資料(告示・留意事項通知)の範囲でも、この加算に固有の施設基準や届出様式についての記載は確認できませんでした。

届出の手続きという意味では不要と考えられますが、断定はできません。医療機関によっては院内の運用ルールとして確認手順を設けている場合もありますし、地方厚生局によって取り扱いの確認が必要になるケースもあり得ます。実際に算定候補になるかどうかは、自院の届出状況や運用体制を踏まえて確認することをおすすめします。

はい、ここは特に混同しやすいところなので丁寧に説明します。留意事項通知には、次のように定められています。

そのとおりです。この患者要件は同じ注3の中でも血管内近赤外線分光法検査加算(NIRS)固有のものであり、本記事の対象である血管内超音波検査加算に、この要件がそのまま適用されるとは限りません。当サイトが参照している一次資料の範囲では、血管内超音波検査加算に同様の患者要件が明記されているのは確認できていません。ただし、これは「血管内超音波検査加算には一切の条件がない」という意味ではなく、あくまで「NIRS特有の要件がIVUSにそのまま当てはまるわけではない」という整理です。実際の算定にあたっては、実施した検査名と加算名が正しく対応しているかを、その都度確認するようにしてください。

そこは注7に明確な規定があります。

そうです。血管内超音波検査・血管内光断層撮影・血管内近赤外線分光法検査・冠動脈血流予備能測定検査・血管内視鏡検査のうち、同じ月に2つ以上を実施した場合は、それぞれの点数を積み上げるのではなく、主たる検査の点数だけを算定する扱いです。複数の検査を組み合わせて実施した月は、レセプト作成時に特に注意が必要なポイントですね。

留意事項通知には、次のような回数の規定があります。

はい。血管内超音波検査加算・血管内光断層撮影加算・血管内近赤外線分光法検査加算(注3)、冠動脈血流予備能測定検査加算(注4・注5)、血管内視鏡検査加算(注6)は、いずれも患者1人につき月1回に限り、主たる加算のみ算定する扱いです。これは、以前ご紹介した冠微小循環評価加算(注2)が、この月1回ルールの対象として明記されていないのとは異なる扱いなので、注の番号ごとに確認する習慣をつけておくと安心です。

そちらにも規定があります。

そのとおりです。右心・左心カテーテルを同時に実施しても、注1から注5までの加算は1回のみです。注6(血管内視鏡検査加算)についてはこの規定に明記されていない点にも注意しておくとよいでしょう。

そこは正直にお伝えしますね。当サイトが参照している令和8年度の一次資料(告示・留意事項通知)の範囲では、血管内超音波検査加算について前回改定(令和6年度)からの変更点を具体的に示す記述は確認されていません(確認日: 2026年7月・厚生労働省一次情報ベース)。

そこは慎重に言う必要があります。「変更なしと確認できた」のではなく、「当サイトが参照している範囲の資料には、変更を示す記述が見当たらなかった」ということです。正確な改定履歴を確認したい場合は、厚生労働省が公開している令和8年度改定の一次資料(個別改定項目についてなど)を直接確認していただくのが確実です。

では確認の流れを整理しますね。

この加算は、単に「血管内の検査をした」だけでなく、検査名と加算名の対応・同一月内の重複実施の有無・月1回ルールという複数の確認ポイントがある構造です。カルテと検査記録、レセプトの記載を突き合わせて確認する習慣をつけておくと安心ですね。

いくつか挙げますね。

両方を実施した場合でも、同一月中に注3・注4・注5・注6のいずれか2以上の検査を行ったときは、主たる検査の点数のみを算定する扱いです。実施内容と検査の組み合わせによって扱いが変わるため、個別に確認が必要です。

当サイトの整理では、診療所(クリニック)・病院のどちらも対象としています。ただし、心臓カテーテル検査自体、専門的な設備と体制が必要な検査ですので、実施できる体制があるかどうかがまず前提になります。

当サイトが参照している一次資料の範囲では、血管内超音波検査加算そのものに固有の施設基準・届出は確認されていません。ただし、同じD206の中には血管内視鏡検査加算(注6)のように届出が必要なものもあるため、実施した検査に対応する加算の要件を個別に確認することをおすすめします。

令和6年度(2024年度)改定時点での扱いについて、当サイトが参照している令和8年度の一次資料の範囲では、比較できる記述が見当たりませんでした。正確な改定履歴を確認したい場合は、厚生労働省が公開している令和8年度改定の一次資料を直接確認することをおすすめします。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や実施した検査の内容を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。同じD206の注加算である心腔内超音波検査加算や冠微小循環評価加算のように、検査の内容によって算定候補になる加算は他にもありますので、あわせて確認してみてください。