薬剤調整加算、算定候補になる条件は？【令和8年度】

令和8年度（2026年度）の診療報酬でいうと、薬剤調整加算は区分番号Ａ２５０の「注２」に規定されている加算です。区分番号Ａ２５０には「注１」で薬剤総合評価調整加算（160点）が定められていて、薬剤調整加算（150点）はその注１の算定要件を満たした上で、さらに条件を満たした場合に上乗せする加算という位置づけです。

そうです。留意事項通知には「注２に規定する薬剤調整加算は、注１に規定する薬剤総合評価調整加算に係る算定要件を満たした上で、薬効の重複する薬剤の減少等により、退院時に処方される内服薬が減少したことを評価したものである」と記載されています。まず注１（薬剤総合評価調整加算）の算定候補であることが前提になります。

そこは条文で数字が決まっています。次の章で点数と一緒に確認していきましょう。

令和8年度（2026年度）時点の点数関係は、こちらの表のとおりです。

はい、その可能性はあります。ただし告示の条文には「次のいずれかに該当する場合に、薬剤調整加算として150点を更に所定点数に加算する。イ　注１のイに該当する場合であって、当該患者の退院時に処方する内服薬が２種類以上減少した場合　ロ　注１のロに該当する場合であって、退院日までの間に抗精神病薬の種類数が２種類以上減少した場合その他これに準ずる場合」と明記されています。あくまで「注１のイ・ロどちらに該当していたか」に対応した条件を満たす場合の上乗せです。

医科点数表上の区分番号はＡ２５０（注２）ですが、レセプト電算処理用の個別コードについては、医療機関で使っているレセコンの医科診療行為マスターで確認するのが確実です。この記事では区分番号と算定要件の対応関係を中心にお伝えします。

対象は入院中の患者です。外来の患者には適用されません。医療機関としては病院の入院患者に加えて、有床診療所（入院用のベッドを持つ診療所）の入院患者も対象になり得ます。

はい。有床診療所が入院基本料等加算を算定できるかどうかは、届出施設基準を満たしているかによって変わります。自院が有床診療所の場合は、まず入院基本料の届出状況を確認したうえで、注１・注２それぞれの算定要件充足を確認する、という順番になります。

薬剤調整加算そのものについて、告示・留意事項通知を確認したかぎりでは、施設基準の届出は前提とされていません。ただし、これは「届出なしで自動的に算定できる」という意味ではなく、患者ごとの算定要件（注１の充足、内服薬の減少条件など）をそのつど確認する必要がある、という意味です。

薬剤総合評価調整加算の記事でも触れていますが、注１には大きく２つのケースがあります。イは入院前に多くの内服薬を処方されていた患者のケース、ロは精神科病棟に入院していて抗精神病薬を多く内服していた患者のケースです。薬剤調整加算は、このどちらに該当していたかによって上乗せの条件が変わります。

そうです。留意事項通知には「注２に規定する薬剤調整加算は、注１に規定する薬剤総合評価調整加算に係る算定要件を満たした上で、退院時に処方される内服薬が２種類以上減少し、その状態が４週間以上継続すると見込まれる場合又は退院までの間に、抗精神病薬の種類数が２種類以上減少した場合に算定する」と定められています。退院直後だけ一時的に減らすのではなく、その状態が４週間以上継続すると見込まれるかどうかが確認事項になります。

精神科のケースで、保険医療機関がクロルプロマジン換算を用いた評価を行う場合の取扱いも定められています。同じ留意事項通知に続けて「なお、保険医療機関がクロルプロマジン換算を用いた評価を行う場合には、別紙様式36の２に示す係数を用い、クロルプロマジン換算で2,000mg以上内服していたものについて、クロルプロマジン換算で1,000mg以上減少した場合を含めることができる」とあります。数値の当てはめは薬剤師・医師と一緒に確認するのが確実です。

入れられる場合があります。留意事項通知には「注２に規定する薬剤調整加算の算定に当たっては、当該保険医療機関及び他の保険医療機関で処方された内服薬を合計した種類数から２種類以上減少した場合については、Ｂ００８－２薬剤総合評価調整管理料と合わせて、１か所の保険医療機関に限り算定できることとする」と定められています。自院と他院の処方を合算して２種類以上減少した場合の話であって、無条件に合算できるという意味ではありません。

複数の医療機関で同時に合算算定はできず、算定するのは１つの保険医療機関に限られる、という制限です。合算する場合は、他の保険医療機関名や各医療機関における調整前後の薬剤の種類数を、診療報酬明細書の摘要欄に記載することも求められています。

そこにも条件があります。留意事項通知には「注２に規定する薬剤調整加算は、当該保険医療機関で薬剤調整加算又はＢ００８－２薬剤総合評価調整管理料を１年以内に算定した場合においては、前回の算定に当たって減少した後の内服薬の種類数から、更に２種類以上減少しているときに限り新たに算定することができる」とあります。つまり、同一保険医療機関で薬剤調整加算または薬剤総合評価調整管理料（Ｂ００８－２）を１年以内に算定していた場合は、前回減少後の種類数からさらに２種類以上の減少がなければ、新たな算定候補にはならない可能性があります。

令和8年度（2026年度）の告示（令和8年厚生労働省告示第69号）と留意事項通知（保医発0305第6号、令和8年3月5日）を確認したかぎりでは、薬剤調整加算の点数（150点）・算定要件について、前回改定（令和6年度）からの変更は確認されていません（確認日: 2026年7月・厚労省一次情報の範囲内）。

はい、その通りです。点数だけでなく、対象患者・算定要件・記録事項まで含めて前回改定の一次資料と突き合わせて初めて「変更なし」と確定できます。この記事は令和8年度時点で参照できた一次資料の範囲での確認結果であることを前提にしてくださいね。

こんな順番で確認するとスムーズです。

そういうときは加算チェッカーを使うのもひとつの方法です。自院の入院基本料の種類や内服薬の状況を入力すると、確認すべきポイントを整理できますよ。

できません。薬剤調整加算（150点）は、薬剤総合評価調整加算（注１・160点）の算定要件を満たした上での上乗せです。単独で算定候補になることはありません。

有床診療所の入院患者についても、Ａ１０８有床診療所入院基本料の届出施設基準を満たしていて、かつ本加算の算定要件を満たす場合は算定候補になり得ます。外来の患者には適用されません。

告示・留意事項通知を確認したかぎりでは、薬剤調整加算そのものについて施設基準の届出は前提とされていません。ただし、患者ごとの算定要件（注１の充足、内服薬の減少条件など）の確認は必要です。

令和8年度（2026年度）改定の一次資料を確認したかぎりでは、前回改定（令和6年度）からの変更は確認されていません。ただし、この記事は令和8年度時点の資料をもとにした確認範囲です。

この記事の内容は、以下の厚生労働省の公式資料を根拠としています。詳細な算定要件・記録事項は必ず一次資料でご確認ください。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。注１の充足状況や内服薬の減少状況を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。