超音波内視鏡検査加算、自院は対象?点数と算定条件【令和8年度】

いいところに気づきましたね。今日お話しする「超音波内視鏡検査加算」は、その名のとおり超音波内視鏡（エコーの機能がついた内視鏡）を使って検査したときの加算です。名前の似た加算はいくつかありますが、それぞれ対象になる検査手技がまったく違うので、混同しないように今日は超音波内視鏡検査加算だけに絞ってお話ししますね。令和8年度（2026年度）の内視鏡検査の通則にもとづく加算です。

通則で300点と定められています。内視鏡検査を実施する際に、その検査で超音波内視鏡を用いた場合に、所定点数へ上乗せする形の加算です。単独の検査項目ではなく、あくまで「加算」という位置づけです。

対象になるのは内視鏡検査の区分番号D295からD323まで、およびD325に掲げられている内視鏡検査です。これらの検査を実施する際に超音波内視鏡を使った場合に、通則の加算として300点が上乗せされます。個別の検査ごとに点数が変わるものではなく、通則で一律に定められている点数です。

そのとおりです。内視鏡検査の通則1に「超音波内視鏡検査を実施した場合は、超音波内視鏡検査加算として、300点を所定点数に加算する」と定められています。個別の検査コードを一つずつ確認しなくても、この通則が該当する検査全体に共通してかかってくる、という考え方です。

資料上は診療所・病院のどちらも対象になっており、外来・入院のどちらの場面でも算定候補になり得ます。ポイントは医療機関の規模ではなく、「内視鏡検査（D295〜D323・D325）を実施する際に、超音波内視鏡を使ったかどうか」です。

ここは正直にお伝えしておきたいところです。当サイトが収録している一次資料の範囲では、超音波内視鏡検査加算について、個別の施設基準や届出を必要とする記載は確認できていません。内視鏡検査の通則にもとづく加算という位置づけのため、単独での届出は不要な扱いになっている可能性がありますが、断定はできません。

そうです。加算は単体で成立するものではなく、必ずベースになる検査があってこそのものなので、その検査自体が算定できる状態かどうかも合わせて確認するのが実務では大事です。

はい、ここが今日いちばん伝えたいポイントです。内視鏡検査の共通事項として、「本節の通則による新生児加算又は乳幼児加算を行う場合には、超音波内視鏡検査加算は、所定点数に含まないものとする」と定められています。

新生児加算や乳幼児加算は、内視鏡検査の所定点数に一定の割合(たとえば100分の100や100分の70)を加算する仕組みです。このとき、割合をかける「所定点数」の中に、超音波内視鏡検査加算の300点を含めてはいけない、という意味です。つまり、新生児加算・乳幼児加算の計算をするときに、うっかり超音波内視鏡検査加算の300点まで含めて計算してしまうと、点数を余計に上乗せしてしまう可能性があります。

そうですね。件数は多くないかもしれませんが、小児科や消化器内科で新生児・乳幼児の内視鏡検査を行う医療機関では、確認しておきたいポイントです。

当サイトが収録している一次資料の範囲では、超音波内視鏡検査加算について前回改定(令和6年度)からの主な変更は確認されていません(2026年7月確認時点)。点数・対象範囲・新生児加算等との関係のいずれについても、内視鏡検査の通則として同様の内容が維持されています。

はい。ただし、今後の改定や疑義解釈で内容が更新される可能性はあるので、算定の都度、最新の一次資料を確認する習慣をつけておくと安心です。

もちろんです。どうぞ。

超音波内視鏡を用いて内視鏡検査を実施した場合の加算なので、通常の内視鏡（超音波機能を使わないもの）だけを行った場合は対象になりません。検査の中で実際に超音波内視鏡を使ったかどうかがポイントです。

新生児加算・乳幼児加算の計算対象になる所定点数には、超音波内視鏡検査加算の300点を含めない、というのが資料上の取り扱いです。300点自体を算定候補として計上すること自体は変わりませんが、加算どうしの計算順序に注意が必要です。

そこまでは言い切れません。当サイトが収録している資料の範囲では個別の届出の記載が見当たらない、という段階です。最終的には自院の届出状況や、ベースになる内視鏡検査の施設基準の状況もあわせて確認が必要です。

自院が算定候補になるかは 加算チェッカー で確認できますよ。届出状況や体制を入力すると、確認すべきポイントが整理できます。

関連する内視鏡検査の加算として、胆管・膵管造影法加算や胆管・膵管鏡加算、粘膜点墨法加算も同じ内視鏡検査の通則・注加算のグループに含まれています。あわせて確認してみてください。